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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

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ECzine Day 2022 Spring

2022年3月17日(木)10:00~16:10

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。

季刊ECzine

2021年冬号(vol.19)
特集「Accelerate OMO ~人×テクノロジーでアップデートする店舗DX~」

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OMOは標準化へ 包括的店舗DXソリューション「One Tempo」が実現する未来のコマースとは

 国内最大級のデジタルマーケティング会社である株式会社電通デジタルは、2021年7月にCX(カスタマーエクスペリエンス:顧客体験)デザインやコマース構築を得意とする電通アイソバー株式会社と合併。高度化・大規模化するDXニーズに対応し、日本のDX推進の大きな牽引役となることを目指している。そんな電通デジタルが、店舗DXに関する包括的なソリューションとして2021年夏より提供開始したのが「One Tempo」だ。電通デジタルが今、店舗DX支援に注力する理由とは。市場における顧客行動の変化や小売企業が抱える課題、「One Tempo」で実現する未来の購買体験について同ソリューションの開発・提供に携わるふたりに話を聞いた。

CX・EXを同時に向上 事業成長に店舗DXが欠かせない理由とは

 市場における競争の激化や商品のコモデティ化が進み、顧客の商品選定における価値観も大きく変化する中、ECを含めたDXによって購買体験を進化させる必要性が高まっている。しかし、DX推進に苦戦している小売企業が多いのが実情だと言う。

「小売企業の多くは、既存事業として実店舗を中心としたビジネスを行っており、ECを含めたデジタル事業を後から“追加した”仕組みとなっているため、企業文化に浸透するまでにかなりの時間がかかっています。しかしコロナ禍の影響もあり、デジタルの購買行動が顧客にとって当たり前になる中で、CX向上にはリアルとデジタルの顧客接点を融合した、新たな関係構築が必須だと言えます」(口脇氏)

株式会社電通デジタル プラットフォーム&データ本部 プラットフォームコンサルティング部  エグゼクティブプランニングディレクター 口脇啓司氏
株式会社電通デジタル プラットフォーム&データ本部 プラットフォームコンサルティング部
エグゼクティブプランニングディレクター 口脇啓司氏

 口脇氏は、アパレル業界で10年以上に渡りECに携わり、電通デジタルでもEC関連のコンサルテーションを実践してきた。その経験をもとに、「今後の事業成長には、実店舗のナレッジや知見をECに活用することが欠かせない」と語り、次のように続ける。

「DXを推進する際、同時に重視すべきはEX(従業員体験価値)の向上です。今後は、デジタルにも店舗スタッフの活躍の場を拡大していく必要があるでしょう。そしてそのためには、人材育成や組織編成、評価制度などの整備も不可欠になるため、店舗DXは現場だけではなく、企業全体の経営課題と言えます」(口脇氏)

 そして、かつて電通アイソバーの「nowlab」でコマース構築のみならず、VRやAI、センシングなど幅広い技術に携わり、現在は電通デジタルの店舗DXを技術面で支える柴田氏も、「顧客接点として、あらゆる場に有効なチャネルを設ける必要が生じている」と話す。

「物やサービスにつながるあらゆるものが“商品”となる昨今。どう選び、どう買うかという買いかたもひとつの価値になっています。そして顧客との関係構築も、デジタルテクノロジーによって常につながり続けられるようになる中、サブスクリプションや購買後のサービスなど、継続的なアプローチを実現するさまざまな仕組みやチャネルを用意しておくことが求められています」(柴田氏)

 こうした課題の解決策として、電通デジタルが提供するのが、店舗DXソリューション「One Tempo」だ。電通デジタルが実現すべきDX全体を見渡し、そこに必要となる先進的なマイクロサービスを組み込む形でシステム全体を構築している。

「テクノロジーが進化する中、部分的な店舗DXツールを提供するベンダーも増加しています。しかし前述したとおり、店舗DXは企業全体で最適化していくことが必須となります。電通デジタルでは、あらゆる分野のデジタルマーケティングに知見を有するほか、それを最大限に活かすテクノロジーに精通した技術者の存在によって、経営判断に基づく上流設計から実装、運営支援まで一気通貫で提供が可能です。こうした包括的な店舗DXソリューションを提供できる企業は、ほかにいないのではないかと自負しています」(口脇氏)

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顧客の“デジタル慣れ”が加速 OMOが標準サービスになる時代へ

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウ マミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://eczine.jp/article/detail/10580 2021/12/23 11:00

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