エリアセグメントで質の高い認知向上を実現 効率的に成果向上へ
続いて、「LINE活用の背景」という杉森氏の問いに対し、影山氏は「事業の急速拡大にともない、これまで行っていた実店舗起点のビラ配りやポスティングといったオフライン施策に限らず、質の高い認知向上施策を行う必要性があった」と説明。さらに、「ターゲットユーザーに効率良く情報を届ける方法を模索する中で、LINE広告に出会った」と続けた。LINEには同社がターゲットとする35歳～60歳前後のユーザー数も多く、自社の顧客データを活用した広告配信やクリック単価の安さも決め手になったと言う。
「導入前にクリック単価の安さを聞いてはいましたが、当社も他SNS広告と比べておよそ3分の1程度のクリック単価で運用することができています」（影山氏）
フュービックでは、Dr.stretchの新規来店者獲得、オープン店舗の認知獲得、休眠顧客の再来店促進に加え、他サービスの新規ユーザー獲得にもLINE広告を活用。「現在は認知から来店まではデジタルで、来店以降のアプローチは実店舗で、といったように役割分担を明確している」と語る。
「オープン店舗の認知獲得においては、実店舗を中心に『半径3km以内』といった細かいエリアセグメントを行っていますが、限られたエリアの中でもアクティブユーザーが多い点がLINE広告の魅力と言えます。とくにコロナ禍では、店前の通行量が減少しビラ配りなどで直接訴求できないエリアも多く、LINE広告を活用したアプローチは今後より重要になると感じています」（影山氏）
また、同社は自社の顧客データを活用しながら、休眠顧客の再来店促進や自社の他サービス紹介など、顧客の状況に応じた広告を継続的に配信。影山氏は「顧客との接点を保ち続ける施策に今後も注力したい」と語った。
LINE公式アカウント、LINE広告の双方を活用するビビッドガーデンは、ターゲットである30～40代の女性に接触しやすく、かつユーザー層が広範囲にわたる点を評価している。LINE公式アカウントを運用する中で得られたCVRの高い顧客データを類似拡張して広告を配信することで、LINE広告の効果を高めていると言う。
20代後半から30代中盤をターゲットとするオン・ジャパンでは、ターゲット層に効果的にアプローチできる国内のタッチポイントが欠如しているという課題を解消するために、LINE活用を開始。グローバル企業である同社は、日本独自のサービス導入に対する承認ハードルはあったものの、確実にコンバージョンにつながると考え、「LINEの概要を説明するところから本国を説得した」と角田氏。新規顧客獲得にLINE広告を、リピーター向けの購買・イベント参加促進にLINE公式アカウントを活用しているが、LINE広告におけるROASは2600％、CVRは他の広告のおよそ2倍と驚異的な数値を叩き出している（オン・ジャパン調べ）。
「導入してすぐにここまでの結果が出るとは思わず、私自身も驚きました。効果の大きさに本国のデジタル部門も驚いたほどです」（角田氏）
