GMOインターネットグループにおいて、総合的な決済関連サービスおよび金融関連サービスを展開するGMOペイメントゲートウェイ（以下、GMO-PG）は、オンライン総合決済サービス「PGマルチペイメントサービス」をメジャーアップデート。決済手段追加のコストを削減する新たな接続方式「OpenAPIタイプ」の提供を開始した。
これにより、オンライン事業者の決済サービス実装時の利便性が向上するほか、これまでコスト負荷により決済手段の追加にハードルを感じていた日本のエンタープライズ企業や日本独自のスマホ決済やコンビニ決済などを導入したいグローバル企業は、容易に決済手段の追加が可能となる。
従来のクレジットカード決済やコンビニ決済だけではなく、スマホ決済や後払い決済など日本独自の決済手段が多様化するなか、ECの支払いにおいてもオンライン・オフライン問わず利用できる決済手段のニーズが高くなっている。
そのため日本でオンラインビジネスを行う事業者は、消費者のニーズを満たすためにさまざまな決済手段の導入が求められるが、複数導入するには決済手段ごとの個別開発が必要なため、費用や工数がかかるのが現状である。
そこで同社は、「PGマルチペイメントサービス」の接続方式を刷新し、決済手段の追加コストを従来の10分の1（同社調べ）にする新たな接続方式「OpenAPIタイプ」の提供を開始した。
「OpenAPIタイプ」について
「PGマルチペイメントサービス」の新しい接続方式「OpenAPIタイプ」では、各決済手段のAPIをいくつかのグループに集約したAPIで提供する構造と、世界標準のOpenAPI Specification（OAS）の接続仕様で、決済手段追加のコスト削減を実現。
同社は25年以上総合決済サービスを提供してきた知見・技術を活かし、日本EC市場の多様な決済手段に適した、複数の決済手段をカード系・スマホ決済系などにグループ化したうえで、APIで接続する構造を開発。また接続仕様には、エンジニアの学習コスト、コーディングやテストなどの開発工数、コードの保守性・再利用性の向上による品質管理プロセスの効率化などが期待される、世界標準のOpenAPI Specificationを用いた。
これらにより、同決済サービスを利用するオンライン事業者は、集約したグループに対してひとつの開発を行えば、同一グループ内の決済手段の追加開発コストがこれまでと比較して10分の1程度にまで減らすことが可能に。別グループの開発についても、開発済みのグループの共通部分を流用することでコストの削減が可能となる。
そのため、コスト負荷により決済手段の追加にハードルを感じていた日本のエンタープライズ企業のほか、日本独自のスマホ決済やコンビニ決済等を導入したいグローバル企業は、同決済サービスを使うことで、容易に決済手段を追加導入し消費者のニーズを満たすことが可能となる。
