基幹システム提供だけでなく製品開発も伴走 SUPER STUDIOのD2Cビジネス支援とは
EC基幹システム「EC Force」とコンサルティングサービス「Apollo D2C」でD2Cビジネスを支えるSUPER STUDIO。真野氏はApollo D2Cについて、「ビッグデータの分析によって、どんな商品が売れるのか、どこでつまずくかまで分析・サポートしている。一般的な『口出しするだけ』のコンサルティングではなく、一緒に手を動かしグロースまでサポートを行うのが特徴だ」と強調した。
Apollo D2Cでは、さまざまな課題を事業ごとのフェーズに分類し、それぞれに対する解決策を提案していると言う。まず検討フェーズでは、「D2Cに取り組みたいが、何をしたら良いかわからない」という相談から、投資金額や利益額の予測まで、事業の立ち上げに関するサポートを行っている。準備フェーズでは、OEM先の選定や見落としがちなロジスティクス、カスタマーサポートの構築などもニーズに合わせて提案するが、「とくに相談内容として多いのは、マーケティングの戦略立案・準備に関するもの」だと真野氏は語る。手法が多様化し規制もある中で、最適な手法選定・実践まで併走するのがApollo D2Cの特徴だ。また、創業フェーズからスケールフェーズについては、クリエイティブやシステムの変更提案といった支援を行っている。
SUPER STUDIOは、こうしたノウハウを活かし、さまざまな企業とタッグを組むことで多くの成果を上げている。ベクトルとは合弁会社スリーズを立ち上げ、ベクトルが持つPR力とSUPER STUDIOのD2Cに関するノウハウを活かした商品開発・販売を行い、まつげ美容液などで成功を収めている。
なお、EC Forceはもともと化粧品メーカーとして同社が事業を展開しようとした際に、現場の課題を解決するために開発されたのが製品としての始まりだと言う。サブスクリプションに取り組みやすい管理機能や決済連携、ウェブ広告運用やCVR向上、物流をシームレスに進めるための管理機能など、D2C特化の基幹システムとして機能を取り揃えている。月平均20～30のアップデートを繰り返し、常により良いサービスを提供すべくまい進している。リリースから3年で累計250ショップが採用していて、1ショップあたりの平均年商は2億円になる。
また、1ショップあたり平均6名以上で手厚くサポートを行っていることもEC Forceの大きな優位性と言えるだろう。真野氏は「D2Cに必要な要素を全て兼ね備えたカートシステム」と語り、「『顧客体験の最大化』を掲げ、EC Forceへのカート移行後のCVRアップ率は平均400％超となっている」と強調した。
EC Force利用者は、スタートアップのD2Cブランドはもちろんのこと、最近では何かしらの課題を抱え他社カートシステムから移行するメーカーも増えているという。真野氏は、バルクオムがEC Force導入を決めた理由について「ブランドを打ち出すため、デザインにおける自由度が最重要だった」という同社 代表取締役 CEO 野口卓也氏のコメントを引用した上で、「他にも、サブスクリプションや広告戦略など同社が叶えたい施策に対し、システムがボトルネックにならない点も評価された」と分析した。同社はEC Forceへのカート移行により、売上が7倍にも増加したと言う。
最後に真野氏は、SUPER STUDIOの優位性について「D2Cに必要な要素を全て備えた高付加価値カートシステムを持ちながらも、ツール提供に留まらない、D2C事業を成功に導くコンサルティング力がある。さらにD2Cメーカーにノウハウ提供する各種イベントやEC Forceのクライアント向けのセミナー、Meet upを随時開催し、最新のノウハウを共有している」と語った。
