違和感のない広告体験と、企業の「できたらいいな」を実現するKARTE Signals
続いて阪氏は、KARTE Signalsで実現できる3つの施策について、次のように説明した。
1. 欠損したコンバージョンデータの補完
KARTE Signalsでは、3rd party Cookie規制により欠損したコンバージョンデータを補完し、広告効果を改善することが可能となっている。
「広告と接触した顧客のアクションが計測できなければ、広告運用・効果検証の精度は低下してしまいます。しかし、KARTE内、社内、外部サービスなどに点在するデータを『KARTE Datahub』へ統合・蓄積した上でKARTE Signalsを用いれば、こうした事態を回避できます。
3rd party Cookieの課題に対して自社でシステムを開発・実装するのは、多大な工数と負担が生じます。KARTE SignalsのようなSaaSを活用することで、開発の負担が減り、本来時間を割くべきターゲティングや施策立案などの業務に時間を充てることが可能です」（阪氏）
2. 重視すべき顧客群の特定
KARTEに蓄積された顧客の行動データから施策実行時に重視すべき顧客群を特定し、広告配信に活用できるのもKARTE Signalsの特徴だ。
「たとえば新規顧客へのリーチ獲得を目指す場合、KARTEに蓄積されたデータからロイヤルティの高い顧客と類似した行動を取っている顧客、つまりロイヤルティ向上のポテンシャルがある顧客をターゲティングできます。こうして広告配信対象の最適化、精度向上を進めれば、適切なタイミングで適切な内容の広告を必要とする顧客に届けることが可能です。つまり、顧客体験向上と広告施策の費用対効果改善の双方を実現できます」（阪氏）
3. ターゲティングリストと広告媒体の自動連携
また、KARTE Signalsを活用すれば、広告配信リスト作成から広告媒体連携までのプロセスを自動化することも可能だ。
「自動連携は、最短1時間の頻度で設定できます。すでにコンバージョンしている顧客に対する配信や在庫切れの商品を広告出稿するといった無駄を防ぎ、企業の広告効果向上に貢献します」（阪氏）
阪氏はここまでの特徴を踏まえ、KARTE Signalsを「顧客1人ひとりが今求めているコミュニケーションを解釈し、最適な次なる打ち手を繰り出せるプロダクト」と説明。最後に、同プロダクトによって実現する広告体験について次のように語り、セッションを締めくくった。
「1st party dataをうまく活用すれば、企業の機会損失を防ぐだけでなく、顧客に違和感のない広告体験を提供できます。顧客1人ひとりのリアルタイムなニーズに向き合うことで、良質な体験提供や優れた広告効果を得るだけでなく、建設的にPDCAを回せるようになるため、企業にとっても多くのメリットとなることは間違いありません。
こうした施策展開を『できたら良いな』ではなく、実行するための仕組みとして提供しているのがKARTEであり、KARTE Signalsです。興味のある方はぜひ一度お問い合わせいただければと思います」（阪氏）
