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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

12月13日-14日にアーカイブ配信決定!

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

  • 前回のECzine Dayのセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。

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ECzine Day 2023 Spring

2023年3月16日(木)10:00~16:10(予定)

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。 ※諸般の事情により、2023年春号(vol.24)をもって休刊となります。

季刊ECzine

2022年冬号(vol.23)
特集「Social merges with OMO~垣根なきコマースを実現する発想とテクノロジー~」

「季刊ECzine」購読者なら
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ECzine Day 2022 Winter レポート(PR)

AI×メタバース活用でOMO実現へ Third AI Retail Solutionが生む新顧客接点

 ECの発展とともに、さらなる価値創出を図るものとして期待されるOMO。しかし、実店舗運営には多くのリソースや負担がともなうのも事実だ。そこで注目されているのが、VRやAR、AI、アバター技術といった先進的なテクノロジーを駆使して生み出される、「ECと実店舗」「オンラインとオフライン」といった概念を超えた「新たな売り場・売りかた」だ。これらは、従来型の実店舗が持つ課題を解決するだけでなく、新しい働きかたを実現する可能性をも持っている。2022年12月1日開催の「ECzine Day 2022 Winter」にて、JTP株式会社 取締役 副社長​ 為田光昭氏が登壇。こうした売り場・売りかたの可能性やそれらを実現する方法について、「Third AI Retail Solution」が提供する施策とともに紹介した。

今あるAIを第三者視点から評価 JTPが提供する「THIRD AI」

 海外企業の日本市場参入をサポートするJTP。2017年より、Amazon Web Services(AWS)やMicrosoft、LINEなどとパートナーシップを結んで新規事業を立ち上げ、最適なAIエンジンを採用し活用するAIソリューション「THIRD AI」の開発・提供を行っている。

「THIRD AIは、AIを作るのではなく今あるAIをうまく使うことをコンセプトとし、第三者としてAIを評価する点に特徴があります。企業・ブランドのビジネス戦略の中に組み込むことができる、つまり『手に届くAI』を提供し、インテグレーションしていくことを目的としています」(為田氏)

JTP株式会社 取締役 副社長​ 為田光昭氏

 すでに、さまざまな業界特化型のソリューションを提供するTHIRD AI。小売向けにはThird AI Retail Solutionを用意していると言う。

「当社が支援する企業・ブランドの多くは、OMO推進に取り組んでおり、実店舗とECを組み合わせたマーケティングを実施するケースが増えています。こうした取り組みにAIを活用すれば、新たな価値創出も夢ではありません」(為田氏)

 なお、JTPではこれまで、「LINEでクーポンを発行して実店舗へ送客する」といったO2Oの施策支援も行ってきたが、これらはあくまで一方通行のものだ。「双方向性を持たせてチャネルの融合を図るには、さまざまなチャネルで収集したデータ蓄積・分析を一元化し、あらゆるチャネルでOne to Oneマーケティングにつなげる必要がある」と為田氏は語る。

 しかし、理屈としては理解できても、企業・ブランドがOMOを実現するにはさまざまな課題が存在するのも実情だ。為田氏は、よくある課題として「実店舗とECのデータ統合ができていないこと」を挙げた。

「たとえば、実店舗とECで同一のJANコードを用いているにもかかわらず、商品名が異なっているなど、細かな差異がデータ統合の妨げとなります。こうした整理は欠かせません」(為田氏)

 続いて為田氏は、「各チャネルの棲み分けや他社との差別化」「実店舗でのデータ取得の難しさ」についても言及。

「たとえば、あるポイントサービスに加盟店登録をしている場合、データを購入すれば自社の顧客把握ができると考える方もいるでしょう。しかし、必ずしも登録情報が合致するとはかぎりません。また、外部データと自社データを突合して分析するにも、多大な労力を要します。独自ポイントの採択、マルチポイント化が進む中で、どのようにデータ統合を行うかといった課題も、視野に入れる必要があると言えるでしょう。

 また、コロナ禍でEC売上が伸びた一方で、実店舗の閉店・縮小を決めた企業やブランドも少なくありません。顧客がアフターコロナの実店舗に求める価値についても、考える必要があります」(為田氏)

 為田氏は「データ取得が容易にできるのはEC」としながらも、「実店舗でもスマートフォンアプリのダウンロード促進や実店舗・EC共通の会員カード施策などで、データ取得は実現できる」と補足。「魅力ある商品・サービスの提供や来店したくなる店舗作りは大前提として、顧客に新たな体験を提供することが大切」と強調した。

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実店舗・EC双方で使えるソリューションも 小売現場で活きるAI活用を考える

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウ マミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://eczine.jp/article/detail/12177 2023/01/17 11:00

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