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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

12月13日-14日にアーカイブ配信決定!

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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ECzine Day 2023 Spring

2023年3月16日(木)10:00~16:10(予定)

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。

季刊ECzine

2022年秋号(vol.22)
特集「Above and Beyond expectations!!〜期待以上の体験を提供するテクノロジーとブランド〜」

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ECzine Day 2022 August レポート(PR)

ダイナミックな売り場作りに欠かせない顧客の声 ソーシャルメディア化するEC×店舗の可能性とは

 Cookie規制の本格化が進む中、多くのブランド・メーカーにとって、今後どのように顧客とのエンゲージメントを構築し、高めていくかが大きな課題となっている。店舗を有する場合は、店舗のデジタル化やOMOがその打開策となるだろう。2022年8月30日開催の「ECzine Day 2022 August」にて、ZETA株式会社 代表取締役社長 山崎徳之氏が登壇。エンゲージメントポイントとしての店舗の強み、店舗に取り入れるべきデジタルマーケティングの要素、ECとの連携・融合で生まれるメリットなどについて解説した。

本格的なCookieレス時代へ 店舗活用に改めて目を向ける

 2022年7月、GoogleはサードパーティーCookie廃止の時期を2024年後半に延期すると発表した。当初は2023年までに段階廃止としていたため1年延期された形だが、残された期間はそう長くない。すでに日本でも、改正個人情報保護法によりCookieを活用したデータの収集・利用には同意取得の義務が課せられており、Cookieレスの時代は始まりつつあると言えるだろう。

 Cookie規制が本格化すれば、リターゲティング広告などデジタルマーケティングにおける従来型の手法を用いた顧客へのアプローチが困難になる。今後、ブランド・メーカーは「どのように顧客とのエンゲージメントを築き、高めていけば良いのか」という課題に取り組んでいく必要があるのではないだろうか。

 こうした中で近年、アメリカを中心に急速に発展しているのが、リテールECサイトを広告媒体として活用する「リテールメディア」だ。広告主であるブランド・メーカーにとって、リテールメディアへの広告配信はECサイトの購買データをはじめとしたファーストパーティデータを活用できるため、より高い精度でパーソナライズされた広告アプローチが可能になるというメリットがある。もちろん、広告媒体となるECサイト側にとっては、新たな収入源の確保・拡大につながる。

 つまり、リテールメディアとしてのECサイト活用はCookieレス時代のアプローチとして注目されている状況と言えるが、山崎氏は「むしろ『店舗』に改めて目を向けるべき」と主張する。

ZETA株式会社 代表取締役社長 山崎徳之氏

「リテールメディアの『メディア』は一般的にECサイトを指しますが、『リテール』とは本来、ECだけでなく店舗をも含む概念です。言葉の意味だけの話ではなく、実は店舗もデジタルマーケティングにおけるメディアになり得る。この認識の有無が、今後のビジネスを大きく左右します」(山崎氏)

 店舗をメディアとして活用するには、いわゆる「店舗のデジタル化」が求められる。その鍵を握るのが、顧客にシームレスな購買体験を提供するOMO(Online Merges with Offline)の取り組みだ。

「店舗のデジタル化は、OMO実現に欠かせない要件でもあります。店舗はそもそも『商品』という強力なコンテンツを持ち、顧客が実際に商品を見て、触れて、体験できる重要なタッチポイントです。デジタルマーケティングが誕生する以前から、店舗はマーケティングの原点と言える場所でした。そこに、デジタルならではのダイナミック性やパーソナライズといった強みを融合させることが求められています」(山崎氏)

クリックすると拡大します

 ただし、こうした取り組みによって目指すのは「狭義のメディア(広告配信媒体)化ではない」と山崎氏は続ける。

「そもそも広告はあくまでも手段であり、目的は顧客とのエンゲージメント構築・強化です。その実現のために、店舗をより強力なタッチポイントとして活用することが重要となります」(山崎氏)

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ソーシャルメディア化が進むEC ハッシュタグ活用で高まるレビュー、Q&Aの有用性

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この記事の著者

萩原 敬生(ハギワラ タカオ)

ライター。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://eczine.jp/article/detail/11759 2022/09/22 11:00

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2022年8月30日(火)10:00~16:10

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