サステナブルといえばまず包装・梱包資材になる背景
最近注目の「サステナブル（Sustainable）」。日本語では「持続可能な」と訳され、ビジネスの世界では、直近の利益だけでなく、将来の地球環境を見据えた経済活動について言及する際に用いられています。
また、こちらもよく見かける「SDGs」。最初の「S」は、まさにサステナブルのSです。国際サミットで定められた、「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」のことで、よりブレイクダウンした17の目標・169のターゲットから構成されています。
17の目標のうち、13番目が「気候変動に具体的な対策を」です。地球温暖化の要因のひとつとして二酸化炭素が指摘され、石油から生成されるプラスチックが大量のゴミとなり、それを燃やすことで発生する量が問題視されています。
14番目が「海の豊かさを守ろう」です。ペットボトルやビニール袋などの プラスチックゴミが年間800万トン海に流れている問題が指摘されています。サステナブルな社会を実現するため、具体的なアクションとしてまず、プラスチックゴミを減らす方向に向かっています。
日本では、2020年7月からレジ袋が有料化されました。経済産業省によれば、その根拠は次のとおりです。
プラスチックは、非常に便利な素材です。成形しやすく、軽くて丈夫で密閉性も高いため、製品の軽量化や食品ロスの削減など、あらゆる分野で私たちの生活に貢献しています。一方で、廃棄物・資源制約、海洋プラスチックごみ問題、地球温暖化などの課題もあります。私たちは、プラスチックの過剰な使用を抑制し、賢く利用していく必要があります。
サステナブルな取り組みの一環としての包装・梱包資材の変更
サステナブルに積極的な姿勢を示す企業では、レジ袋の有料化にとどまらず、包装・梱包資材などを中心に、脱プラスチックに限定しない自主的な取り組みを行っています。その事例をいくつか紹介します。
H&M
H&Mは、プラスチック廃棄物の削減を目的に、公式オンラインストアでの購入品の発送時に使用する不要なプラスチック製包装・パッケージを廃止しました。 10月1日より順次、オンラインで注文した商品はFSC（森林管理協議会）認証を得た紙製パッケージの梱包に切り替え、よりサステナブルなショッピング体験を提供していく考えを示しています。
スポーツ用品小売ヒマラヤ
スポーツ用品小売業のヒマラヤは、10月中旬より従来のショッピングバッグ（レジ袋）を順次廃止し、石灰石を主原料とした「LIMEX Bag（ライメックスバッグ）」へ使用頻度の高いサイズから切り替えて使用を開始しました。
ミズノ
ミズノは、サステナビリティ活動の一環として、シューズボックスを100%リサイクル紙を使用したものに2021年11月から順次切り替えることを発表しました。対象は、全世界の各カテゴリーのシューズで、これにより従来のシューズボックスに比べて、CO2の排出量を同社調べで年間約160トン削減できる見込みとのことです。
ファンケル
ファンケルは、11月18日（木）からリニューアル新発売する「マイルドクレンジングオイル」のボトル容器を、ケミカルリサイクル技術により作られた100%再生由来のPET素材に切り替えると発表。この切り替えを皮切りに、2023年3月末までに化粧品のPET容器を順次ケミカルリサイクルPET（ポリエチレンテレフタレート）100%の素材へ切り替える（一部製品を除く）と発表しています。
サステナブルな取り組みを行う企業を評価する姿勢も
NTTコム リサーチが実施した調査によれば、SDGsに関する取り組みを行っている企業に対し、約6割が好印象を持つと回答しています。
社会貢献型ショッピングサイト 「KURADASHI」会員を対象にクラダシが実施した調査では、サービスや製品を購入する際に「SDGsは影響する」との回答は57.2%となっています。
一方で、店舗でのオペレーションの煩雑さが増えたことなどを中心に、レジ袋有料化に疑問を呈する声も上がっています。
マイボイスコムの調査によれば、レジ袋が有料化されたことで不便に感じる人は4割強、30・40代では各50%台となりました。一方で、不便に感じない人も4割強、60・70代で高い傾向にあります。
同調査では、プラスチック製品に対して「そうだと思う」ものを複数回答式で選択してもらったところ、「使い捨てのプラスチック製品は便利」「過剰包装が多すぎる」「プラスチック製品・容器は、ゴミがかさばる」といった声が40%程度選択されました。
自社なりのサステナブルへのアクションに共感してもらおう
「サステナブル」を経営指針のひとつとして掲げる企業は増えており、今後もリユース、フードロス削減、需要予測や生産管理など、さまざまな取り組みが発表されていくでしょう。そうなれば、自社の姿勢が問われることにもなりそうです。
ECを利用する機会が多いユーザーほど、梱包資材やカタログなどを目にする回数も多くなります。
メルカリは、物流サービスの企画・開発・運営を行うことを目的に、新会社メルロジを設立しました。同集荷物流網において、繰り返しリユースすることを前提とした梱包発送資材の導入を検討するなど、配送過程で発生する環境負荷への対応にも取り組んでいくそうです。
自社のユーザーが、ブランドのどのような点を気に入り、共感してくれているのかを考え、必要であれば自社なりのサステナブルに関する方針を決め、取り組みを行っていくことが重要になりそうです。
