ブラックフライデーは日本の自社ECに恩恵をもたらしたのか？　2019年のデータから考える

　まず、2019年のブラックフライデー、サイバーマンデーを調査しました。本来の日づけと、楽天、amazon.co.jpのセール開催日を下記の表にまとめました。他のモールは店舗個別の参加、または、異なった名前で実施していたことから、この表から外しています。

　本来は毎年11月の第4金曜日をブラックフライデー、週明けの月曜日をサイバーマンデーと呼んでいます。しかし、日本では競合モールと開催日を別にしたいなど、さまざまな思惑もあると想像され、開催日にバラツキが見られます。

　はたして、ブラックフライデーやサイバーマンデーの恩恵は自社ECにもあったのか。この記事では2019年futureshopご利用中の2,500店舗のデータを基に調査していきます。

そもそも、11月～12月の決済件数が占める割合はどれだけか

　一説によるとアメリカの小売業では、この時期に年間売上の大半を占めるブランドもあるとか。日本での全業種平均では次のようになりました。なお、データの母数は2019年の月間平均決済件数が60以上の1,000店舗をランダムに抽出しています。

　余談ではありますが、2019年10月は消費税増の影響が出たのか、2019年内で最低の決済件数を示しました。

　単純に1年の100％を12で割ると8.33％なので、この表から12月は決済件数が多く、生活者の購買意欲も高まっていると読み取れるでしょう。

　次に、業種で違いがあるのかを調査したのが次の表です。「日本酒・焼酎」「食品」「ワイン・ビール・洋酒」「スイーツ」「ギフト」など年末年始にはかかせない商材が、この時期、購買意欲が高まるようです。そして、「パソコン・周辺機器」や「家電」なども多く買われています。

　また、11月の決済件数は1年のうちそれほど多くはないものの、12月に入ってから購買意欲が高まる業種として「ジュエリー・腕時計」や「バッグ・小物・ブランド雑貨」など、特徴が出る結果となりました。

　2019年のデータをいま一度見直し、自社ECで年末商戦に参加するか否かも含め、計画を練ることが成功につながるでしょう。