BtoBは「Business to Business」の略称で、「企業間取引」を意味する。一般消費者向けではなく法人向けの商品やサービスの開発・提供を行っている会社は、すべてBtoB企業に分類される。たとえばメーカーに対して資材の販売を行っている会社や、物流サービスを提供している会社、あるいは会計システムなどのITサービスを法人向けに提供している会社は、すべてBtoB企業である。
なお、一般消費者向けの商品を製造している会社であっても、卸売業者や小売業者を介して商品を流通させている場合は、BtoB企業に含まれるケースもある。また、近年はメーカーが一般消費者と直接取引を行うD2C(DtoC)と呼ばれる形式も登場しており、この点は区別して理解する必要がある。
ECサイトは一般消費者向けのサービス(BtoC)がメジャーなものとして浸透しているが、法人向けに事務用品を販売する「ASKUL(アスクル)」「MonotaRO(モノタロウ)」など、代表的なBtoB-ECサイトも日本には既に複数存在する。
BtoBは、BtoCのビジネスモデルと比較して、一般的に取引単価が高く、取引期間(リードタイム)も長期にわたるケースが多い。一方で、取引自体の回数はBtoCに比べると少ない傾向があるため、企業の事業形態がBtoBなのかBtoCなのかによって選ぶべき施策は変わってくる。また、ECカート、決済方法の選定など求められる機能もBtoB、BtoCによって異なるため、ビジネスのEC化を進める際には適切な情報収集が必要だといえる。
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