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実店舗ビジネスを助けるGoogle デジタルに情報を載せリスク分散を

定点観測01 Google
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 EC事業者がおさえておきたい、13のテクノロジー関連トピックスの「定点観測」。アタラの岡田さんに、Googleについて聞きました。 ※本記事は、2020年9月25日刊行の『季刊ECzine vol.14』に掲載したものです。

3D、画像、地域訴求 顧客体験重視のアップデート

 Googleは続々とアップデートを発表している。まず岡田さんが語ったのは、『季刊ECzine vol.10』でも紹介した「Swirl(スワール)」の最新動向について。従来は、ベータ版となっていたが、2020年7月9日にはディスプレイ&ビデオ360が全アカウントへ適用開始。同フォーマットを用いることで、広告内のクリエイティブの回転、ズーム、拡大ができ、より立体感のある訴求が可能となる。

「『Google Marketing Platform』のブログに、海外の活用事例が複数掲載されています。Nissan Spainが新たな運転技術を紹介したり、adidas LATAMが新商品のデザイン訴求に活用したり、デジタル上ではこれまで困難だった商品を隅々まで確認する行為を実現し、エンゲージメントやROAS(広告の費用対効果)の向上に貢献しています」

 このほかに、検索広告における画像表示オプションのベータ版提供も始まっている。同機能は広告表示オプションの画像版とも言え、画像とディスクリプションを登録することで、検索結果にビジュアルの表示も行えるものだ。

「これまで検索結果内でビジュアル訴求する方法は、ショッピング広告のみでしたが、同オプションの追加により表示面を増やせるようになります。Googleは、2019年夏にギャラリー広告のベータ版をリリースしましたが、こちらは思うように普及せず、段階的に廃止する代わりに新たな訴求軸を探っているのでしょう。アパレルなど、とくに画像を重視する企業・ブランドは、ショッピング広告に次いで強化したいポイントです」

 また、レスポンシブ検索広告には、従来テキスト広告のみで利用可能だった「カウントダウン広告」の機能が追加され、セールやフェアなど、期間限定の情報を容易に表示できるようになっている。同機能とともに、実店舗の近隣顧客への訴求や、特定の地域のみで行われる施策を適切にアピールできる「地域の挿入」機能も追加され、地域に密着した広告メッセージ発信も実現可能だ。

この記事は、紙の定期購読誌『季刊ECzine』に掲載した限定公開の記事です。
続きは以下の方法でお読みいただけます。


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連載:季刊ECzine vol.14定点観測

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