LINE広告における運用効率化・効果向上のコツと成功事例
LINE広告は、少額から配信ができる運用型広告で、LINEのトークリスト最上部やタイムラインのほか、「LINE NEWS」や「LINEマンガ」などのファミリーサービスにも広告を配信することができる。LINE公式アカウントとの連携で、友だち追加広告やターゲティング配信ができるのも強みだ。
なお、運用型広告は入札単価の調整や運用工数が負担になるという印象を持つ人もいるが、「自動最適化配信」などを活用することで解決できることもある。自動最適化配信は、広告配信で取得したデータをもとに、機械学習によって確度の高いターゲットを自動的に判断して配信を自動で行うというもの。以前は、担当者が手動でターゲット設定を行う必要があったが、自動最適化配信を活用すれば広いターゲット層から潜在顧客を効率的に見出して設定できるようになる。
同機能を活用する企業からは、「セグメントを絞り込みすぎないことで、効率的な広告配信ができた」と高い評価を受けている。また、坪内氏は「自動最適化配信を成功させるには、機械学習の完了に必要なデータ数を確保することが必須」と語る。その数の目安は、コンバージョン40件程度。学習前と後では、CPAがおよそ半分に改善されたこともあるそうだ。効果を上げるためには、「データを蓄積する前の広告配信停止や設定変更を行わないようにすることが大切」と坪内氏は続けた。
なお、自動最適化配信の比率は現在、約8割にまで増加し、LINE広告の主流となりつつある。坪内氏は「同機能は常にアップデートを行っているため、以前導入していた企業も改めて活用することで、大きな成果をあげられるようになっている」と強調した。
ターゲティングという面では、「LINEデモグラフィックデータ配信」が主流となっている。LINE広告では、年齢・性別、都道府県や市区町村、興味関心に加え、決まった地点からの半径距離指定など、よりライフスタイルに則したターゲティングが可能となっている。居住地、職場、滞在地でのセグメントもでき、さらには配偶者や子どもの有無、携帯電話のキャリアやテレビ視聴頻度、5月には新たに収入額なども設定項目に加わった。
さらに、配信するクリエイティブにも成功の秘訣が隠されている。たとえば、パーソナライズヘアケア製品で注目されるSpartyでは、定期的にクリエイティブの訴求軸を変え、新規顧客の継続的獲得に成功。また、カルーセルや動画など新たなフォーマットにもチャレンジし、成果向上を図っている。
LINE広告全体のクリエイティブ導入率を見ると、2019年は静止画が9割以上を占めていたが、2020年は動画が22％と増加傾向にある。動画はD2Cブランドでの利用も増加しており、LINE広告では画面占有率の高い縦長動画、視聴率の取得や配信最適化にも対応している。
「LINEユーザーは露骨な表現や虚偽表記を嫌うため、審査はとくに厳密に行っています。そのため、商品やブランドの魅力を正しく訴求することが可能です。LINE広告においてクリエイティブのインパクトは大きく、ユーザーが『自分ごと』として受け止めることができる表現にすることで、成果も向上します」（坪内氏）
D2C事業者は、LINE広告を単なるLPやキャンペーンの入り口としてではなく、商品やサービスの魅力を訴求し、購買まで引き上げるコミュニケーションの場として活用するケースが多い。坪内氏は、「今後もD2Cのようなユーザーと直接コミュニケーションを求める事業者に対し、効果的な機能・施策を提供していく」と意気込みを語った。
