おさえておきたいEC・通販先進企業

多様なブランド展開で安定経営を実現するパルのEC戦略

EC研究所[著]

更新日: 2023/03/09
公開日: 2023/01/28

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　ジャンルにとらわれず多角的な事業展開を実現する株式会社パルは、若年層をターゲットとしたEC戦略に力を入れ、組織の成長を実現しています。この記事では、自社サイト「パルクローゼット」での取り組みやEC戦略、最近の動向などを中心に紹介します。

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　株式会社パルは、若年層をターゲットとしたアパレル展開で成長を遂げてきた企業ですが、さまざまなジャンルの商品を扱うことで、安定経営を実現しています。

　この記事では、同社の概要や沿革、EC戦略をどのように実際の施策や制度に活かしているのか、などについて解説します。

株式会社パルの企業情報・事業内容の概要

　まずは、株式会社パルの基本的な企業情報や事業の内容について、確認しましょう。

株式会社パルの企業情報

　以下の表では、株式会社パルの基本的な情報をまとめています。

社名	株式会社パル
本社所在地	大阪府大阪市中央区道修町3丁目6番1号京阪神御堂筋ビル10階
設立年月	2016年4月
代表者名	松尾勇
株式公開	未上場
資本金	1億円
おもなグループ会社	株式会社パルグループホールディングス株式会社ナイスクラップ株式会社マグスタイル　など

株式会社パルの事業内容

　株式会社パルは、若年層をターゲットとした数多くのアパレルブランドを展開する衣料品販売企業です。10代〜30代をメインターゲットとしており、おもなブランドとしては「CIAOPANIC（チャオパニック）」や「Kastane（カスタネ）」、「mystic（ミスティック）」などが挙げられます。

　近年は生活雑貨の取り扱いを増やしつつあり、「3COINS（スリーコインズ）」や「Salut!（サリュ）」など、アパレル以外の商品を扱う店舗の売上も好調です。

株式会社パルの沿革

　以下の表は、株式会社パルの沿革を簡単にまとめたものです。

年月	沿革
1973年10月	株式会社スコッチ洋服店のカジュアル部門を分離し、株式会社パルを設立大阪市中央区に本社を設置大阪府堺市のダイエー中百舌鳥店にてジーンズショップ「パル青山」の営業を開始
1985年9月	アクセサリーショップ「パルコレクション」を大阪市北区の阪急三番街に出店
1994年4月	300円ショップ「3COINS」を大阪市北区茶屋町に出店（雑貨事業の出店開始）
1997年2月	ユーズド業態「CIAOPANIC USED」を大阪市天王寺区の天王寺MIOに出店
1981年5月	イタリア系インポートショップの店舗展開を事業目的に英・インターナショナル株式会社を設立
2006年3月	株式会社東洋産業商会の株式を100％取得
2015年1月	シンガポールに現地法人「PAL Holdings（Singapore）Pte.Ltd.」を設立
2016年9月	会社分割の方式により持株会社体制に移行（持株会社の株式会社パルグループホールディングス、衣料・雑貨事業会社の株式会社パル）

　元々ジーンズショップとして設立された株式会社パルは、創業当初より多角的なアパレル展開を進め、早期からユーズド商品や生活雑貨に特化したショップを出店してきました。

　1981年には同社初の海外法人を設立したほか、2000年代以降は吸収合併を進め、2016年には持株会社体制に移行しています。

　同社は現在、株式会社パルグループホールディングスの子会社として、アパレルブランドの運営に携わっています。

株式会社パルの強みやEC戦略

　大阪に本社を構えながら、全国エリアで強力な実店舗集客に成功している株式会社パルですが、近年はEC需要の増加に伴い、巧みなEC戦略を交えたビジネスモデルを構築しています。

株式会社パルのおもなビジネスモデル

　まずは、株式会社パルの基本的なビジネスモデルについて確認しておきましょう。

　同社ではハイファッション層、ベーシックファッション層、マスファッション層をコアターゲットに設定し、アパレルブランドの展開を進めています。

　アパレルはトレンドの波が激しく、流行次第で売上が簡単に傾きがちな業界ともいわれます。同社は特定の層に偏らない多角的なアパレル展開を進めてきたことで、トレンドが変わっても安定した業績を上げることができる仕組みを整えています。

　また、価値そのものに重きを置く「ライフスタイル提案型」のブランドを誕生させることで、トレンドや時代の波に左右されづらい事業形態を構築してきました。

株式会社パルのオムニチャネル施策について

　株式会社パルでは、前述の強力なビジネスモデルを支柱としながら、近年のEC需要増加に対応すべく、独自のオムニチャネル施策もスタートさせています。

　同社の強みでもある全国展開の実店舗とインターネット通販「PALCLOSET（パルクローゼット）」を融合させるオムニチャネル体制を本格始動させ、店舗とECで顧客データを統合し、積極的なデータ活用を進めています。

　具体的には、公式アプリやSNS、メールマガジンなどを駆使して顧客情報を可視化し、顧客体験を最大化するためのサービスを提供しています。また、顧客との接点創出やつながり強化に注力することで、オンライン・オフラインの相互長期利用を目指しています。

　さらに、若年層への訴求力を最大化させるべく、同社では社内インフルエンサー制度を採用しています。社員がインフルエンサーとなって、SNSを通じてターゲット層へ積極的にアプローチすることで、ECサイトや店舗への集客を促進することが目的です。

　インフルエンサーとして活動する社員には、インセンティブとして彼らのフォロワー数に応じた給与を支給するなど、同社ではSNS運用が重視されていることが伺えます。

　SNSは個人同士がつながるサービスと思われがちですが、パルのようにSNSを戦略的に活用する企業は増えつつあります。特に同社のようにターゲットが若年層という企業では、SNS戦略を重視する姿勢を大切にしたいところです。

株式会社パルの最近の動向

　ここでは、株式会社パルの最近の動向について、まとめて解説します。

CXプラットフォーム導入で直営サイト売上が4倍まで成長

　2016年より本格的なEC導入を進め、オムニチャネル化を実現した株式会社パルは、CXプラットフォーム導入から数年で、直営サイト売上を約4倍にまで成長させました。

　EC化を成功させるうえで大切なのは、ただECサイトを開設するだけでなく、実店舗と同様の顧客体験をECサイトでも提供することです。

　同社ではこの点を踏まえ、店舗スタッフがSNS上でコーディネートを積極的に発信したり、Web接客の仕組みを整備して顧客とのOne to Oneのコミュニケーションを重視したりと、主体的なEC活用を進め、成果につなげました。

パルグループ全体で2022年2月期に前期比約38%増の328億円を達成

　持株会社に移行した株式会社パルグループホールディングスでは、アパレルが不振と呼ばれる時代においても堅実な成長を遂げています。2022年2月期の売上は、前期比約38%増の328億円となっており、ターゲットの需要を的確に捉えた施策が功を奏したことが伺えます。

　売上増加の背景としては、自社ECの躍進だけでなく、「ZOZOTOWN」なども駆使した柔軟なEC活用が挙げられます。また、生活雑貨ブランドが衣料分野の落ち込みをカバーするなど、同社の強みであるブランドの多角化も、売上の底上げに寄与しました。

　そのほかにも、新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着いたことによる反動も売上拡大の背景の一つとして考えられます。

　コロナ禍でデジタルシフトを着実に進めた同社は、ECが主役となる今後のマーケットにおいても確かな存在感を示すことになるでしょう。

バーチャル渋谷のハロウィンフェスでパルクローゼットが連携

　株式会社パルグループホールディングスと大手通信会社のKDDI株式会社は、2022年10月にメタバース空間「バーチャル渋谷」を公開しました。また、仮想空間上に自社EC「パルクローゼット」と連動させた特設空間も展開し、従来の平面的なECサイトとは異なる、メタバース空間ならではの来店体験を提供しました。

　さらに同イベントでは、パルグループが展開する25ブランドのおすすめコーディネートをまとったモデルの登場や、映画会社ユニバーサルピクチャーズとコラボレーションしたスウェットをまとったスペシャルアバターの提供、インフルエンサーによるライブコマースなど、さまざまな施策を実施しました。

　メタバース市場の潜在ターゲットである若年層は、パル株式会社にとってもコアターゲットであり、両者の相性を再確認できるイベントになったといえるでしょう。