矢野経済研究所は2026年2月13日、国内ギフト市場の調査結果を発表した。調査によると、2024年の国内ギフト市場規模（小売金額ベース）は前年比102.7%の11兆1,880億円となった。2025年には同103.4%の11兆5,650億円に拡大すると見込んでいる。
近年のギフトは、オケージョン（イベントや機会）や商品群、購入チャネルが多様化。さらに贈り手も個人や企業・自治体などに広がりを見せている。新型コロナウイルス感染症の影響で冠婚葬祭などの集まりで発生していたがギフト需要は急減した一方、直接会えない代替手段としてギフトを送るケースが増加した。
また、ギフト市場の中でも盛り上がっているのが、SNSやメール経由で簡単に贈れる「eギフト（ソーシャルギフト）」市場である。2024年のeギフト市場は前年比120.2%の5,050億円で、2025年には同127.7%の6,450億円に達する見込みだ。従来は法人によるノベルティ配布での利用が中心だったが、個人にもサービスが浸透。低価格帯のプチギフトをはじめ、誕生日やクリスマス、母の日といった高価格帯用途にも利用が拡大。eギフトはパーソナル・法人双方の領域で「贈る手段」として定着しつつある。
