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相次ぐショッピング機能強化の裏に プラットフォーム間の抗争あり

定点観測01 Google
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 EC事業者がおさえておきたい、13のテクノロジー関連トピックスの「定点観測」。アタラ岡田さんに、Googleについて聞きました。※本記事は、2019年3月25日刊行の『季刊ECzine vol.08』に掲載したものです。

商品ページのリッチ化 ショッピング広告でメーカー支援

 ひとつめのトピックスは、ショッピング広告の商品ページへの追加機能の発表だ。ショッピング広告は、小売業向けの印象が強いが、自ら販売を行うメーカーも当然ながら出稿できる。2019年1月7日に機能追加が発表されたのは、メーカー向けの機能である。

「ひとことで言えば、商品ページのリッチ化です。その商品に関する画像やロゴ、詳しい商品説明などの情報が、今後数ヵ月のうちにショッピング広告の商品ページに表示できるようになるとのことです」

 そもそもショッピング広告は、Googleのマーチャントセンターにフィードを配信して出稿するが、メーカーだけが利用できる同類のものに「マニュファクチャラーセンター」がある。マニュファクチャラーセンターを利用できるのは、メーカーやブランド所有者に限られ、すでに画像や動画、詳しい商品説明などの情報は登録できるようになっている(日本では2018年7月から)。

「従来は、JANコードなどを紐付けることによって、小売が自社の商品をどのように販売しているかを把握する程度の用途でした。今回発表された追加機能により、マニュファクチャラーセンターに登録した情報をショッピング広告の商品ページに表示し、リッチ化することで、消費者にもメリットが提供できるようになります」

 ショッピング広告で見つけた商品について、そのページだけでは情報が足りず、さらに詳しい情報を知るためにメーカーのサイト等を見に行ったり、クチコミを見たりといった行動をとった経験がある人は少なくないだろう。その手間を省き、ショッピング広告上ですべて完結してもらおうというのが今回の機能追加の意図だと考えられる。

「これまでは、マニュファクチャラーセンターを利用しているメーカーはそれほど多くなかったと思います。今回の機能追加の発表により、消費者にもメリットが提供できるということで、徐々に利用するメーカーが増えていくのではないでしょうか」

 これは、一般的に言われているように、GoogleがAmazonを意識していることが読み取れると言う。

「Amazonが広告プラットフォームとして台頭してきていますよね。小売業者がAmazon内で広告を出稿するということは、従来の販売手数料に加えてさらに広告費がかかることになりますから、もともと利幅の少ない小売業者にとってAmazonは、魅力的な売り場ではあるけれど利益率が高いとは言いにくい。結果的に大口の広告主はD2C(Direct to Consumer)を目指すメーカーになりますので、Amazonも彼らをサポートする体制を強化していっています。プラットフォームのメーカーへのアプローチ競争が激化している現在、GoogleとしてはAmazonに対抗する意味でも、ショッピング広告にメーカーを支援する機能を追加したと言えるのではないでしょうか」

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連載:季刊ECzine vol.08 定点観測

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