自社でどこまでやるか、賢い選択が未来を決める
ZOZOTOWNなどの影響を受け、アパレルECはいつの間にか、日本のECテクノロジーを牽引するようになった。しかしながら、オムニチャネルに成功した企業とそうでない企業の差は大きく開き、いわゆる“ZOZO離れ”もなかなか実現しない。
「日本の中堅EC事業者が抱える大きな課題のひとつは、デジタルマーケティングがまだまだこれからなところだと考えています。これまでも、リアルはショッピングセンター、ECはショッピングモールなど、プラットフォームに出店することで、集客を肩代わりしてもらうやりかたをとってきました。しかしいまや、企業としてデジタルマーケティングに取り組み、個人の力を活用して、全体の売上を向上させていかなくてはならない時代になっています。
一方で、デジタルテクノロジーのアップデートは激しく、1社1社が情報収集し、自社にとって何が必要かを判断することへのハードルは上がり続けています。中堅EC事業者にとっては、エンジニアの雇用という面からも、システムを自社の100％コントロール下に置くのは非現実的だと思います。
futureshopは、日本国内のインターネットを使ってモノを販売する人たちが、市場で戦えるよう支援を行う会社です。今後も、ネットでモノを販売する人たちにとって、『これだ！』と思った機能をいち早くご提供していきます。デジタルの仕組みの部分は当社にお任せいただき、事業者様にしかできない部分に注力していただけたらと考えています」
いち早いAmazon Payの実装後、導入した店舗の売上がアップしたように、LINEやInstagramショッピング連携など、新たな挑戦を続けるfutureshop利用店舗は、今でも売上アップを続けているとのこと。
これからも続くであろう変化に、自分たちが迅速に対応し続けられるプラットフォームを賢く選択すること。それは重要なデジタルリテラシーのひとつであり、いずれ会社の命運を左右する重要なポイントになるのかもしれない。
