futureshop、新CMSでもオムニチャネル機能が万全に
次々と新しいサービスが登場するEC業界だが、多くの事業者はパッケージやASPカートを利用してサイトを構築しているため、プラットフォームが対応するまで待たなくてはチャレンジできないという悩みがつきまとっている。
そんななか、2015年に日本のプラットフォームとしてはじめてAmazon Payを実装したことで注目を浴びたのが、フューチャーショップが提供するECサイト構築プラットフォーム「futureshop」だ。その後もLINE、Googleショッピング、カゴ落ちリカバリーメール、リターゲティング広告、Apple Pay、Instagramショッピング、noteと、EC事業者が使ってみたい！と思うサービスをいち早く実装してきた。
そんな同社が、2018年9月にECサイト構築機能を刷新し、新CMS機能「commerce creator（コマースクリエイター）」をリリース。サービス名も「FutureShop2」から改めて「futureshop」とリブランディング。そして2019年秋、オムニチャネルの必須機能とも言える実店舗在庫表示機能が新CMSにも対応した。フューチャーショップ・安原貴之さんは、「アパレルECで必要な機能はほぼカバーできるようになった」と胸を張る。
稼働する店舗のうち3分の1が中堅アパレル企業ということもあり、同業界のECにも精通するフューチャーショップ。同社が考える「アパレルECのあるべき姿」とは？ 話を聞いた。
オムニチャネルからOMOへ アパレル実店舗のデジタル化をフォロー
まず、アパレル企業の目下の課題といえば「オムニチャネル」。フューチャーショップでは、2013年9月の時点ですでに、「O2Oポイント共通化ASPサービス FutureShop2X（with CROSS POINT）」をリリース、現在は「futureshop omni-channel」として提供している。
「オムニチャネルという言葉が日本で聞かれるようになったな、くらいの早い時期にリリースしました。現在では、42のアパレルブランド様にご利用いただき、連携している実店舗は900に上ります」
機能は大きく4つ。「ECサイト構築・運用機能」「実店舗在庫表示機能」「ポイント管理・メールマーケティング」「顧客データ分析」である。なかでもニーズが高いのは、「実店舗在庫表示機能」だ。2019年秋に新CMSにも対応し、futureshop利用者すべてが使えるようになった。
「経営者の方にご提案すると『すぐやろう！』と言っていただけますが、実際にはなかなか動きませんでした。というのも数年前は、中堅アパレル企業様の実店舗でリアルタイムに在庫管理ができているところはそう多くなかったからです。それでも、POSを入れ、基幹システムと連携し……と数年かけて整備していただき、最近は実店舗の在庫を表示するECサイトも増えてきました。アパレル企業様からの、実店舗と連携するためのシステム導入の引き合いはここのところ増加しています」
EC市場が成長するにつれ、EC専業のみならず実店舗を持つクライアントから、機能面でもさまざまな要望が寄せられるようになった。アパレル企業からのニーズを大きく分けると、「実店舗と連動した施策を打ちたい」「SNSを活用したい」のふたつに集約できると言う。
「Instagramが浸透するにつれ、SNS経由の売上が目に見えて伸びていきました。そこで優先したのが、『STAFF START（スタッフスタート）連携』です。すでに3社様で稼働し、10社様が稼働に向けて準備しています」
STAFF STARTは、「企業と販売員と顧客のエンゲージメント向上アプリケーション」と銘打ったサービスで、バニッシュ・スタンダードが提供している。実店舗の販売スタッフのさらなる活用を目的に、有名アパレル企業が続々と導入。SNSとの連携はもちろん、「コーディネート投稿機能」「商品レビュー機能」「バイヤー機能」など、さまざまな機能がある。なかでも、連携した企業から好評なのは「販売スタッフの評価が正しく行えること」だそう。
「コーディネートの投稿などそれぞれの機能自体は、futureshopに実装することも可能ですが、STAFF STARTが優れているのは、ただSNSに投稿できるだけではなく、コーディネート投稿経由のEC売上を管理できるため、販売スタッフの評価が行えること。実店舗で働く販売スタッフの中には、コーディネートのセンスが良く、EC売上に貢献している人も少なくありません。実店舗の売上の数字だけでは見えてこなかった実績が、可視化されるようになったことに喜んでいただけています。
多くのブランドが公式アカウントを運用していますが、ファンは個人につくもの。そしてユーザーは、購入した後にどう活用するかの情報を求めている。だからこそ、販売スタッフ個人アカウントでのコーディネート投稿が、これほど求められるわけです。プラットフォームとしては、そのままだと分断されてしまう個人の力を、仕組み化して大きな力に束ねるお手伝いをしたいと考えています」
