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今後も日本のネットインフラを支え続けられるか GMOグループの経営状況を数字でチェック!

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 「すべての人にインターネット」を合言葉に、「日本を代表する総合インターネットグループ」の実現をめざすGMOグループにスポットを当ててみた。

日本のネット普及とともに歩んできたGMOグループの歴史

 GMOインターネットを中心とするGMOグループといえば、上場企業が多いことで知られる。

 親会社のGMOインターネットを筆頭に、子会社のGMOアドパートナーズ、GMOペイメントゲートウェイ、GMOフィナンシャルホールディングス(HD)、GMOクラウド、GMOペパボ、GMOメディア、GMOリサーチ、GMOTECHと、上場会社は9社を数える。

 コーポレートガバナンス(企業統治)の観点から親子上場の解消に動く企業グループが目立っているだけに、GMOグループの動きは異例といっていいだろう。

 たとえば、パナソニックは三洋電機や日本ビクター、松下電工、パナホームといった上場子会社を抱えていたが、現在の上場企業はパナソニック1社である。上場子会社が20社を超えていた日立製作所ともなれば、4社にまで減少させてきた。

 事業の選択と集中にともなうグループ内再編や事業売却などを進めたという要因も大きいが、親子上場は確実に減少傾向にあるだけに、GMOグループの今後の株式市場での対応には注目しておきたい。

 GMOグループのビジネスを確認しよう。

 グループの中核企業であるGMOインターネットの出発は1991年。ネット黎明期に産声をあげた会社だ。95年にはアクセス事業、97年にはサーバー事業を開始。同社は日本におけるインターネットの普及とともに歩んできたといっていいだろう。

 ヤフーが情報検索サービスをスタートさせたのは96年。エム・ディー・エムとして出発した楽天が、ネットショッピングモール「楽天市場」のサービスを開始したのが97年である。GMOインターネットは、会社としてはヤフーや楽天の先輩でもあり、ネット事業では同期ともいえるだろう。ただし、ビジネス路線はヤフーや楽天とは異なる。技術系のネット企業だ。

GMOインターネットの事業概要

 表にまとめたように、GMOグループの事業は「インターネットインフラ事業」「インターネット広告・メディア事業」「インターネット金融事業」「仮想通貨事業」「インキュベーション事業」の5つに大別できる。展開する事業のターゲットは「法人」「個人」「EC事業者」と全方位である。

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