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売り場を可視化し顧客と直接会って「どう売るか、何が求められているか」の解を探る 三陽商会インタビュー

後編
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 アパレルEC関連のさまざまなゲストをお招きし、ビジョナリーホールディングス(メガネスーパーの親会社)でEC・オムニチャネル推進を統括する川添隆さんと対談していただくこのコーナー。第19回は、創業76年目を迎える老舗アパレルメーカーでありながら早期よりデジタル化に取り組む三陽商会の安藤裕樹さんが登場です。

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自社運営モール、アプリ、ブランド別ECサイト
全チャネルで会員と商品情報を連携

川添(ビジョナリーホールディングス) 御社は「SANYO iStore」という自社運営のECモールをお持ちですよね。モール型自社ECを運営するにあたり、複数ブランドの意見を汲み取りながら全体をコントロールしていくのはすごく難しいと思います。他社や私自身も各ブランドとのコミュニケーションに多くの時間を使っているようですが、御社はどのような戦略でハードルをクリアしていったのですか?

安藤(三陽商会) 当社の扱うブランドは客層やテイストがそれぞれ異なるので、複数ブランドを束ねたモール型自社ECサイトではやれることに限界があります。モール型はどうしても白っぽいサイトになりがちで、サイトのデザインや機能も最大公約数的なものになりがちです。その中でブランド単位のコンテンツ制作を頑張ることは、あるお客様にとっては興味のないコンテンツが増えてしまうということにもなりかねません。

ブランドごとのウェブサイトはもともとありましたが、EC機能はありませんでした。また、ブランドのウェブサイトとお店の間にブランドアプリがあり、API連携によってすべてのブランドアプリが会員証の機能を持っています。アプリをダウンロードしていただけるほどブランドの世界観に共感してくださっているお客様がECで商品を購入する際、そのブランドの世界観に根付いた受け皿があったほうが良いと考えブランド単独のECサイトを立ち上げました。

ブランド単独ECサイトを立ち上げることができた背景には、ルビー・グループの存在があります。他社のプラットフォームを使ってブランドごとにECサイトを立ち上げようとするとお金も時間もかかりますが、ルビー・グループの協力を得た場合、グループ内で業務が完結するため自由度が高く、早く作れるというメリットがあります。コンパクトかつクイックに立ち上げてみて効果を測ってみましょう、というテスト感覚でブランド単独のECサイトを立ち上げることができました。ただし、全ブランドの単独ECサイトを立ち上げることが目的ではなく、アプリがあること、オンラインでの売上がそれなりに高いこと、ブランドサイトのセッションが多いことなどの基準を満たすブランドから順に立ち上げています。

すべてのサイトは会員連携ができているので、お客様は共通のIDとパスワードで実店舗、アプリ、ブランド単独ECサイト、SANYO iStoreをシームレスに利用することができます。商品マスタや商品画像も連携できているので、担当者がサイトごとに個別で商品登録などをする必要はありません。その分、商品画像の改善やコンテンツ制作などのフロントに注力してもらえます。

※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。



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