楽天、Yahoo!JAPAN、リクルートの大規模な会員を自社のECサイトに誘導可能な「ID決済サービス」は大きく成長する可能性を秘めています。ECサイトにとっては、簡単に決済できることによるドロップ率軽減、国内有数のポイントプログラムの導入、オムニチャネルコマース実現に向け活用可能です。
この記事は参考になりましたか?
- ネットショップ店長が知っておきたい決済のこと連載記事一覧
-
- 急成長の「後払い決済」オカネの流れは 導入6つのメリットと4つの課題
- 大手モール「ID決済サービス」が成長の兆し 簡単決済、共通ポイント付与、オムニチャネルコマ...
- スマホを活用した「対面決済サービス」が続々登場 日本の4サービス、メリット・デメリットとは
- この記事の著者
-
TIプランニング代表取締役 池谷 貴(イケタニ タカシ)
編集などの仕事を経て、カード業界誌の版元において、雑誌編集、プランニング、セミナー、展示会などの運営に携わる。電子決済、PCI DSS/カードセキュリティ、ICカード、ICタグなどのガイドブック制作を統括。2009年11月にマーケティング、カード・電子決済、IT・通信サービスなどのコンサルティング、調査レポート・書籍の発行、セミナー運営、ポータルサイト「payment navi(ペイメントナビ)」「PAYMENT WORLD(ペイメントワールド)」などのサービスを手掛けるTIプランニングを設立した。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事をシェア