ネットスーパーとはオンライン上で商品を選び、注文後にスーパーマーケットから自宅へ商品が配送されるサービスである。日本では、2000年に西友が開始した「西友ネットスーパー（現 楽天西友ネットスーパー）」、2001年にイトーヨーカ堂が始めた「アイワイネット（現 イトーヨーカドーネットスーパー）」、2001年にイオンリテールが開始した「イオンネットスーパー」などがその皮切りといえる。
英語圏の国では「Online Supermarket」や 「Online Grocery」と称され、日本同様に国土が狭く、共働き家族も多いことからECを取り巻く環境が近しいとされるイギリスでは、「TESCO（テスコ）」や「Sainsbury’s（セインズベリーズ）」「WM Morrisons（WMモリソン）」などが2000年代から事業を開始。既に安定した市場を築いている。
日本では従来、ネットスーパーはスクラッチ開発でのネットスーパーサイト構築といったシステム運用負荷や、物流・配送まわりのインフラ整備など事業者側の負担が大きいことから、大手スーパーマーケットチェーンや小売企業を中心に実施・運用が進んでいた。
しかし、近年は10Xが提供する小売ECプラットフォーム「Stailer（ステイラー）」が登場したり、ECモールを展開する各社が楽天西友ネットスーパー、Amazonフレッシュなどといったモール型のサービスを提供開始したりと、中小規模のスーパーマーケットチェーンや地方の小売事業者でもネットスーパーを始めやすい環境が整いつつある。
ネットスーパーは、主に「店舗型」と「倉庫型」の2種類の運営方法がある。黎明期は店舗型が主軸であったが、コロナ禍をきっかけとする需要増やEC化率の高まりにより本格投資を行い、専門の倉庫や物流システムを採用する倉庫型に切り替えるケースも増えている。ECサイトとは異なり、消費期限が定められている生鮮食品の取り扱いもあるため、その特性から基本的には当日配送・即日配送をベースとした仕組みとなっている。類似する事業形態・キーワードとしては「Qコマース」「ダークストア」などがある。
ネットスーパーの最大のメリットは、利用者にとっての利便性にある。利用者は自宅にいながら手軽に食料品を購入できるため、買い物にかかる時間の短縮や、重いものを持ち帰る負担をなくすことができる。また、高齢者や体調不良で外出が難しい人にとっても、外出せずに食料品が買える点はメリットといえる。ネットスーパーによっては、1時間単位など細かな配送時間帯の設定や定期購入など、より便利に毎日の買い物をデジタル化できるサービスを提供し、顧客体験価値向上に努めているケースも存在する。
ネットスーパーを展開する際には、生鮮食品などを扱う都合からECサイトよりも価格変動が頻繁に生じる点に注意しなければならない。よって、サービス開始前には商品情報や価格変更がスムーズにできる仕組みや、実店舗と連動した在庫管理システムの導入・活用を視野に入れる必要がある。顧客の手元に届けるまでの過程においても、自社で独自の流通ルートを開拓するか、「Uber Direct」「Wolt Drive」などといった法人向けラストワンマイルサービス（即時配送サービス）を活用するかといったように選択肢が存在するため、自社にとって迅速かつ最小限のコストで安定運用できる仕組み作りの視点が欠かせない。
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