バルクのMR事業部は、アメリカの大手スーパーマーケット等で導入され、新型コロナウイルスの感染予防対策のひとつとして注目されている『店舗受け取りサービス（BOPIS：Buy Online Pickup In Store）』の認知や利用意向について、20代から60代の男女3,000名を対象に、インターネット調査を実施した。
「店舗受け取りサービス（BOPIS）」を知っている人（「既に利用したことがある」+「利用したことはないが、サービス内容は知っている」）は、全体の25.1％で、既に利用したことがある人は、5.7％にとどまった。
「店舗受け取りサービス（BOPIS）」の内容を説明した上での利用意向（「非常に利用したいと思う」+「利用したいと思う」+「まあ利用したいと思う」）は、全体で30.0％に。性別で見ると「女性」は34.7％とやや高くなった。
「店舗受け取りサービス（BOPIS）」を利用したい理由では、「便利そうだから」「配送料がかからない」などの自身のメリットの他、「人とあまり接触しないで良いから」「配送業者の負担を軽減できるから」「お店の負担を軽減できるから」など、感染予防や社会貢献の意識からの理由も見られた。
新型コロナウイルスの影響を受けた事業者や医療従事者に対して、今後、何らかの支援をしたいと回答した人は44.1％に。具体的な支援方法では「飲食店のテイクアウトやデリバリーを積極的に利用する」「ケガや病気の予防により、医療従事者に負担がかからないようにする」などがあがった。
新型コロナウイルスの影響を受けた事業者や医療従事者に対して、今後、何らかの支援をしたいと回答した人において、「店舗受け取りサービス（BOPIS）」の利用意向が高い傾向が見られた。
本調査は、2020年5月28日〜6月1日、全国の20代～60代の男女（Vモニターから抽出）を対象に、インターネット調査で実施。回答者数は3,000名である。
