サイトコアは、日本のマーケターの意識並びにマーケティングトレンドに焦点を当てた調査結果を発表した。
半数以上が2021年に「減益になった」と回答
例年と比較した 2021年の売上について尋ねたところ、「大幅に減益」（17%）「昨年より厳しい状況で減益」（34%）と半数以上のマーケターが「減益になった」と回答した。
90%以上のマーケターが「今年の年末年始セール時期がビジネスの成功を左右する」「デジタルマーケティングがこれまで以上に評価されるようになった」と回答している。
今年の年末年始セールでは、ECと実店舗双方が利益を上げると予想
「今年の年末年始セールにおいて、最も利益を上げるのは誰だと思うか」と尋ねたところ、「デジタルネイティブで商品を販売する新しいオンライン店舗（例：ZOZOTOWN、アダストリア）」（67%）、「幅広いカテゴリーの商品を提供する大手小売チェーン（例：イオンモール、ららぽーと、プレミアムアウトレット）」（65%）と、オンラインとオフラインが拮抗する結果となった。
オンライン注文時のギフト提供やバーチャル試着などの顧客体験のデジタル化計画
「今年の年末年始において、顧客体験のデジタル化を計画しているか」と尋ねたところ、「オンライン注文向けのギフトまたは製品サンプルの提供」（54%）、「バーチャル試着サービス（例：服、メイクアップ、ヘアスタイリング）」（52%）、「デジタルウィンドウディスプレイ」（49%）と、具体的な顧客体験のデジタル化を計画していることがわかった。
87%のマーケターが、VRやAIの活用に前向き
「今後半年以内に、VRおよびAIを活用する可能性はあるか」と尋ねたところ、「非常に可能性が高い」（39%）「ある程度の可能性がある」（48%）を合計すると、87%のマーケターが VR／AI の活用に前向きである。
また、「VR／AI の活用の目的は何か」と尋ねたところ、「サプライチェーンの最適化やオーダーフルフィルメントの改善（例：在庫管理、ジャストインタイム供給のための AI ツールの活用）」（65%）「パーソナライゼーションの向上（例：AI による推奨事項の提供）」（63%）「顧客サービスの選択肢の増幅（例：チャットボット、セルフサービスツール）」（60%）と、バックオフィス業務の効率化や顧客体験の向上に対するニーズが高いことが明らかとなった。
調査概要
- 調査方法：インターネット（WEB）アンケート方式
- 対象エリア：米国、日本、オーストラリア、イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、イタリア、スペイン、ギリシャ、アイルランド、ベネルクス（ベルギー、オランダ、ルクセンブルク）、中東、東南アジア
- サンプル数：日本在住マーケター 432 サンプル
- 調査実施期間：日本：2021年 7月23日（金）～2021年7月30日（金）
- 調査実施機関：ADVANIS
