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季刊ECzine vol.13定点観測

Google活用で苦境を乗り越えよう 基本を押さえることが未来への投資に


 EC事業者がおさえておきたい、13のテクノロジー関連トピックスの「定点観測」。アタラの岡田さんに、Googleについて聞きました。※本記事は、2020年6月25日刊行の『季刊ECzine vol.13』に掲載したものです。

広告利用なしでも商品リスト掲載へ 進化するGoogleショッピング

 この数ヵ月間で、世界中の人々の消費行動は大きく変化している。岡田さんは「従来の動きをもとにした推察が通用しなくなりつつある」と語った上で、直近のGoogleショッピングに関する大きな変化について教えてくれた。

「4月21日に、Googleショッピングタブに無料のリスティングが追加されると発表がありました。これは、Googleマーチャントセンターに登録している小売業者を対象に、Google広告を利用せずとも無料で商品リストの掲載が可能になるサービスです。2020年4月の時点ではアメリカのみの対応ですが、年内にはグローバル対応する予定だとGoogleは語っています」

 eコマースに対する需要が急増する昨今、Amazonは好調で、アメリカでは新たに10万人を新規に雇用したというニュースもある。しかし、世界中の企業を個別で見ると、ロックダウンにより製造・出荷もままならなかったり、売上の減少により事業の継続が危ぶまれたりと、業種・業態によって状況はさまざまだ。Googleも広告収益を確保するためには、企業の経済活動の活性化に貢献しなくてはならない。こうした動きが今回のアップデートにつながっているのではないかと岡田さんは分析した。

「恐らく、ショッピングまわりの機能のアップデートはよりいっそう加速するでしょう。今後は広告出稿の有無にかかわらず、Googleを用いた商品情報訴求は必須となります。これまでオンラインでの販売にそこまで力を入れてこなかった企業も、これを機に商品情報をGoogleマーチャントセンターにきちんと登録し、フィードを意識した取り組みを行う。そうしなければ、消費者との接点を自ら絶つことになってしまいます。消費行動のオンライン比率が上昇するほど、オンラインに存在しない商品は世の中に存在していないことと同義となっていくはずです。モールに出店するという手段もありますが、同時に無料で利用できるGoogleショッピングにも着手するのは合理的な判断だと言えます」

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