矢野経済研究所は、日本国内の売上高上位の小売業者（百貨店、スーパーマーケット、専門店、生協等）を対象として、電話によるヒアリング調査を実施し、173社の回答を得た。
今後、データ活用をしたい業務領域を尋ねたところ、既存客の来店頻度向上が61.8％と最も多く、次にマーチャンダイジング（商品政策）が53.2％、3番目は客単価の向上で50.3％となっている。また、O2Oが11.0％、オムニチャネルの実現は15.6％と、将来的なデータ活用の課題に関しては回答が少なかった。
また、今後のビッグデータ活用への取り組みを聞いたところ、積極的に取り組んでいると回答した企業は6.9％と少なく、未だ取り組んではいないが、今後の重要な課題であるととらえている企業も20.2％に留まった。
逆に、課題ではあるが優先度は低いという企業が42.8％であり、取り組む予定はなしの28.9％と合わせると、全体の7割以上が現状ではビッグデータの活用にさほど積極的ではないという結果になった。
【調査概要】
調査期間：２０１５年１１月～１２月
調査対象：国内の大手小売業者
調査方法：電話によるヒアリング調査
