コマースメディアを展開するCriteo（クリテオ）は、一般消費者およびデジタル広告業務に携わるビジネスパーソンを対象に「AIエージェントに関する意識調査」を実施し、結果を発表した。ここでは、一般消費者に焦点を当てて結果をまとめた。
調査によると、一般消費者の情報収集におけるAI活用率は現状1割強にとどまる一方、AI活用そのものに興味を持つ割合は6割を超えた。AIエージェントの認知率は全体で52％、AIをすでに活用した経験のある層では68％に達している。
情報収集の初動では「検索エンジンで検索」が7割で最多だが、「AIアシスタントや生成AIに質問する」とした回答も1割強（11.1％）で、2位の「SNS検索」（12.0％）に迫った。
特に家電（38％）や生活用品（33％）、旅行（31％）など、多岐にわたる商品で比較検討時のAI検索利用が進んでいる傾向が見られる。AIによる情報提案を受容する消費者は98％となり、提案後に約7割が公式サイトやECサイトで追加情報を調べている。
一方で「最終的な判断は人間がおこなう方が良い」「特定の商品・サービスが優先的に提案されている」、「偏った情報や基準が不明瞭」など、AIの提案精度や中立性への不信感も指摘された。購買時に今後AI活用への期待が高まる分野としては、「商品の比較」「パーソナライズされた提案」が挙げられた。
調査概要
- 調査期間：2025年9月5日～8日
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調査対象： 20～59歳の男女かつ下記条件に該当する人物
-一般消費者：2～3ヶ月に1回以上オンラインショッピングを利用するユーザー
-マーケター：勤務先が従業員500名以上＆直近1年以内に広告出稿＆広告業務委託状況把握済のマーケター - 有効回答者数：517人
- 調査方法：インターネット
- 調査実施機関：マクロミル
