日本航空（以下、JAL）と住友商事は、JAL運航便を利用する海外から日本への旅行・出張者を対象とした衣料シェアリングサービス「Any Wear, Anywhere」を提供し、同サービス利用にともなう環境価値を計測する実証実験を開始した。
コロナ禍を経て、再び飛行機で移動する方が増えつつある昨今、「持続可能性」への関心の高まりとともに、観光においてもサステナブル・ツーリズム（持続可能な観光）を推進する動きが世界中で活発になっている。
同サービスは、渡航先で衣類をレンタルすることで、少ない荷物での移動体験の提供と、それにともなう環境価値創出をコンセプトとしている。同サービスの利用を広げることで、渡航先における衣食住のすべてについて現地のものを利用できる環境を整え、旅行・出張をよりサステナブルなものに変えていくことを目指す。
住友商事は今回、同サービスの実現に向けた予約システムの開発、衣類の調達・管理を担う。衣類は日本国内で滞留しているアパレルの余剰在庫や古着を活用することで、シェアリングを通じてサーキュラーエコノミーに貢献する。
JALは同サービスの利用により、顧客の預け入れ荷物重量の変化をモニタリングし、環境負荷低減効果（飛行機重量の削減によるCO2排出量の削減効果）を検証するとしている。
