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オンライン店舗とリアルな場との「ハイブリッド型」購買パターンがオンライン購買促進/NTTコムリサーチ

 NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」は、「購買行動」について調査を実施した。有効回答者数は1,078名だった。

 同調査結果の詳細は、次のとおり。                                             

コロナ禍における購買行動の変化 最多は「目的のない買物のために出かけることを控えるようになった」

 コロナ禍の影響で変化した購買行動についてたずねたところ、「具体的な目的のない買物のために出かけることを控えるようになった」が64.0%、「商品を購入する場所の感染防止対策を気にするようになった」、「日常生活に不要と思われる買物を控えるようになった」が61.7%となった。「衣料品、靴、鞄などの服飾雑貨を購入することが減った」(50.5%)、「外食の代わりに、家で料理をすることが増えた」(50.3%)と続き、また32.4%が「インターネットで買物をすることが増えた」と回答した。

コロナ禍前よりオンライン店舗利用が増加 服飾雑貨や本・雑誌での増加が顕著

 商品別に、コロナ禍前後でもっとも多く利用する購入場所の変化について調査した。全般的に購入店舗をリアル店舗からインターネット上のオンライン店舗にシフトしているケースが多く、もっとも多く購入する場所をオンライン店舗とした割合の変化は、衣料品、靴・鞄などの服飾雑貨が20.3%から28.6%、本・雑誌が29.4%から36.8%となり、特に増加傾向が大きいことがわかった。

 またコロナ禍における行動制限の影響で、コンサートや遊園地などのエンターテイメントや旅行のチケットを購入する機会が減少した様子がうかがえる。ただ、チケット類の購入に関しては、コロナ禍前よりインターネット上のオンライン店舗での購入がもっとも多く、コロナ禍で発生したチケット類の購買についても、引き続きその傾向が見られる。そもそも電子チケットがコロナ禍より前から普及しており、インターネット販売との相性の良さが影響していると考えられる。

インターネットで月1回以上商品・サービスを購入すると回答した人は8割 30代が最多に

 79.3%の回答者が月1回以上商品・サービスを購入することがわかった。20代の4.5%、30代の4.9%の回答者が、ほぼ毎日インターネットを利用して商品・サービスを購入すると回答しており、日常的な買物をインターネットで行っている若年層が一定数存在すると推測できる。頻度は年齢層が高くなると低くなる傾向にあるが、高年齢層においてコロナ禍において購買場所をインターネット上に変えた層も存在することから、高年齢層に向けたインターネット販売の需要がポテンシャルとして潜在することがうかがえる。

インターネットで商品を購買しない回答者が考えるデメリットは「配送料がかかる」

 インターネット上の店舗で商品を購買しない回答者に、インターネット上の店舗で商品を購入するデメリットについてたずねたところ、「配送料がかかる」と回答した人が36.3%でもっとも多く、32.7%の「実物の確認ができない(商品やサービスの情報が十分でない)」、26.0%の「インターネットを利用しないでも、満足できる購入場所がある」と続いた。

調査概要
  • 調査対象:「NTTコム リサーチ」登録モニター
  • 調査方法:非公開型インターネットアンケート
  • 調査期間:令和4年2月25日(金)~3月1日(火)
  • 有効回答者数:1,078名
  • 回答者条件:20歳以上の全国男女
  • 回答者の属性:

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