Criteoは、日本・米国・英国・フランス・ドイツ・韓国の消費者6,000人以上を対象に、消費者トレンドと購買意識の最新分析をまとめた消費者インサイトレポートを発表した。
調査結果のまとめ
AI
商品比較（39％）や最安値検索（36％）でAIの価値を感じる消費者が多く、商品検索時にChatGPTを使用する割合は51％（前年比＋17％）。Google Geminiは34％（前年比＋13％）いう結果に。AI活用の成長が見られた。
購買行動
小売業者のオンラインショップやマーケットプレイスで新商品を見つける消費者は47％を占め、6ヵ国の市場全体で最も多い検索手段となった。購入行動は「オンラインで調べて店舗で購入（42％）」が「店舗で見てオンライン購入（35％）」を上回った。
購入前に複数のウェブサイトで価格を比較・リサーチするのが一般的となり、ほとんどの消費者が2～3つの情報源を参照してから購入。64％が、価格や品質を理由に購入先を変更した経験があると回答した。
消費者は購買体験においてスピード・パーソナライゼーション・サステナビリティを重視している一方で、効率的な購入とブラウジングする時間のバランスをとる傾向があり、特に韓国（47％）と日本（43％）で顕著な結果となった。
最新購入トレンド
全体的に、買い物客はオンラインチャネルを積極的に活用。特に電子機器（70％）、衣料品（70％）、スポーツ用品（63％）はオンライン購入が活発だった。一方、食料品（42％）や家庭用品（36％）といった日用品はオンラインでの購入は少ない傾向に。
Amazonの利用
Amazonは、米国（36％）と英国（42％）で月間利用率が高く、週に1回以上利用する消費者は米国で38％、英国で29％と、高い割合を占めている。Amazon Primeは世界的に認知されているが（89％）、韓国では認知度が低かった（51％）。
Prime Dayでの購入予定は、電子機器が最多。39％がPrime DayにAmazon以外のサイトも利用予定で、47％が「より良い割引があればAmazon以外で購入する」と回答した。
購買チャネル
約28％の消費者は店舗が近いと購入の可能性が高まると回答しているが、「遠くまで出向くこともいとわない（34％）」または「距離は購入の決定に影響しない（23％）」といった回答も見られた。
商品発見の場のトップは「オンラインの食料品店（45％）」、次いで「オンラインの大型量販店（37％）」だった。
経済的要因による消費者の購買トレンド
- 家計（財務状況）：約4割（39％）は、「1年前と比べて自身の経済状況は変化がない」と回答。また、約3割が「今後1年間で経済状況が改善する」と予想した。
- 関税：関税対策で47％が「お得な情報を探す」、37％が「オンライン購入を増やす」と回答。関税への懸念により高額商品の早期購入に踏み切った人は少数派だったが、4割が例年より早くクリスマスの時期に向けてショッピングを始める予定と回答した。
- インフレ：食料品（92％）、光熱費（87％）といった生活必需品から、ヘルス＆ビューティー（85％）まで、大多数が「昨年と同じかそれ以上の支出」と回答。衣料品（78％）、電子機器（75％）、ラグジュアリー商品（63％）といった裁量的な支出カテゴリーでも、高い結果となった。
調査概要
- 調査実施期間：2025年6月1日～6月30日
- 調査対象：米国、英国、フランス、ドイツ、日本、韓国の消費者
- 調査人数：6,000人以上（各国1,000人以上）
- 調査方法：Criteo Shopper Surveyを通じたオンライン調査
