CtoC（C2C）は「Consumer to Consumer（コンシューマー・トゥー・コンシューマー）」の略称で、「個人間取引」を意味する。手作りのものや不要になったものを一般消費者同士で売買する取引をCtoCと呼ぶ。
CtoCはこれまで、主にローカルコミュニティで実施されることが多く、地域のバザーやフリーマーケットがその代表であった。しかし、1999年にネットオークションサイト「Yahoo!オークション（通称ヤフオク）」のサービスが開始し、2012年にフリマアプリ「フリル（現・楽天ラクマ）」、2013年に「メルカリ」が誕生。これらが広く普及したことで、地域性を問わない CtoC取引が世の中に広がっている。
こうしたCtoCプラットフォームの発展には、スマートフォン（スマホ）の普及が関係している。プラットフォームのビジネスモデルは、個人間取引を仲介し、取引に発生する手数料によって収益を得るのが主だが、個人間取引は当事者間で直接ものの取引や売買といったやりとりをするのが基本となるため、利用する際、BtoC（B2C）のECサイトとは異なるリスクや注意点があることを理解する必要がある。
なお、多くのCtoCプラットフォームでは、こうしたリスクに対応するため、ユーザー評価システムやeKYCなどを用いた本人確認プロセスの仕組みを設けるなど、取引の安全性と信頼性を高める様々な対策を実施している。
同じカテゴリの他の用語
CtoC（C2C）に関連するおすすめ記事
Special Contents
AD