NTTドコモ、 電通、 電通デジタル、 LIVE BOARD、D2Cの5社は、 TVCM、 WEB広告やデジタルOOH広告の接触から商品購買までの効果測定がID単位で可能となる「docomo data square（ドコモデータスクエア）」を提供開始した。
「docomo data square」は、 ドコモが保有する位置情報データやdポイント会員データと、 電通グループが「People Driven DMP」で保有する「STADIA」をはじめとしたテレビ・デジタル等のメディア接触データ、 LIVE BOARDが配信可能なデジタルOOH（LIVE BOARD マーケットプレイス）の配信ログ、 およびD2Cの広告配信ログを、 ドコモが保有する基盤にて統合することで、 ID単位をキーとしたデータベースとして分析が可能となる。
これにより、 従来のマーケティングで課題であった「オフラインデータとオンラインデータの統合」や、 「"ID"単位でターゲティングが可能な良質なメディアの統合」、 および「広告と販売促進の統合」が可能となり、 生活者に対して、 より便益のある情報を提供することが可能となる。また、 オフラインでの購買や来店の効果を"ID"単位で可視化できることで、 効率よくPDCAサイクルを回すことが可能となり、 マーケティング活動の効果効率を向上させることが可能に。
「docomo data square」の3つの"課題解消"によるマーケティング効果の向上
「docomo data square」は、 上記の3つの課題解消を、 ID単位で統合された環境で実現。
トライアルとして実施した来店率をKPIとするコミュケーション施策において、 「docomo data square」を使うことで、 これまで困難であったデジタルOOHの来店効果を検証。 その結果、 デジタルOOHの効果の高さや、 デジタルOOHとTVCMおよびWEB広告の重複接触時の相乗効果などが見られた。
今後も、 ドコモ、 電通、 電通デジタル、 LIVE BOARD、 D2Cは、 クライアントに広告や販促を通じて便益を提供する中で、 個人を特定しないセキュアなデータ統合環境を通じて、 購買を起点とした統合マーケティング活動およびCRMの推進を共同で行うことで、 広告主のマーケティング活動の質を向上するべく尽力する考え。
