DX＆マーケティング事業を展開するナイルは、マーケティング従事者を対象に、GoogleサードパーティCookie廃止の動きに対する直近1年のデジタルマーケティング予算、広告費用動向を調査した。調査結果は次のとおり。
約半数が直近1年でデジタルマーケティング予算が「増えた」と回答
直近1年のデジタルマーケティング予算の変化をたずねたところ、58.3％が「増えた」「どちらかといえば増えた」と回答した。
デジタルマーケティングで重要度の高い施策1位は「コンテンツマーケティング」
デジタルマーケティング予算が増加傾向の中で最も重要度の高い手法は、1位「コンテンツマーケティング（46.2％）」、2位「SEO（38.4％）」、3位「SNSマーケティング（31.3％）」、次いで4位が「動画マーケティング（30.5％）」だった。
サードパーティCookie廃止による広告予算変化「増えた」が半数、31.1％は「変わらない」
デジタル広告予算の変化については、Google ChromeのサードパーティCookie廃止の動きがある中でも、50％超が増加傾向と回答。31.1％は、直近1年での変動はないとしている。
34.1％は「サードパーティCookie廃止に向けた対策をしていない」と回答
サードパーティCookieの段階的廃止へ向けた対策状況では、対策している企業が50％を超えた。一方で、34.1％は対策をしていないことが明らかになった。
サードパーティCookie廃止に向けた対策1位は「メガプラットフォーム（Google／Meta等）の提供するCookieレス広告」
サードパーティCookieの段階的廃止に対し、今後実施する、もしくは検討していることとして、最も多い回答は「メガプラットフォーム（Google／Meta等）の提供するCookieレス広告（63.5％）」だった。
次いで「自社のゼロ／ファーストパーティデータ活用（47.4％）」、「デジタル広告以外のデジタルマーケティング施策強化（39.4％）」となった。
また、33.7％が「AIを活用したマーケティング強化」と回答。今後、マーケティングにおいてAI活用がより活発になることがうかがえた。
調査概要
- 調査期間：2024年4月1日～5日
- 調査対象：全国マーケティング従事者463名（BtoB 72.8％・BtoC 27％・そのほか 0.2％）
- 年齢：20～29歳（19.2％）、30～39歳（48.4％）、40～49歳（32.4％）
- 調査方法：インターネット調査（Fastask利用）
