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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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ECzine Day 2022 Summer

2022年6月8日(水)10:00~16:50

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。

季刊ECzine

2022年春号(vol.20)
特集「Refine CX ~EC起点のデータで創る次世代コマース体験~」

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季刊ECzine vol.20定点観測

小売DX本格化へ 生活者の体験向上に変革できるか

 EC事業者がおさえておきたい13のテクノロジー関連トピックスの「定点観測」。オムニチャネルコンサルタントの逸見さんに、オムニチャネルについて聞きました。※本記事は、2022年3月25日刊行の『季刊ECzine vol.20』に掲載したものです。

電子版(誌面)はこちらから閲覧できます。

迫られる小売DX 6つの視点で変革を

 2021年12月22日、カインズが東急ハンズを買収、マスメディアでも大きく報じられた。明けて2022年1月31日には、セブン&アイ・ホールディングスが、そごう・西武の売却に向け、入札を実施するとの報道があった。相次ぐ業界大手のM&Aに、小売業が大きく揺れていることがわかる。

 コロナ禍や政府によるDX推進と、これまでなかなか進まなかった日本企業のオムニチャネル化も待ったなしの状態になったと言える。2020年3月に「日本オムニチャネル協会」を設立し、約2年間に渡り、理事として推進ボードの役割を担ってきた逸見さんも、参加者の本気が見えてきたと言う。

「さらに欲を言えば、会員の皆さんには、小さなことでもさらに積極的に声をあげていただきたい。推進メンバー、分科会リーダーは実績ある著名人が揃っていますが、彼らの意見を聞く場ではなく、問題をともに共有し、話し合う場として設立した会ですから。初歩的な困りごとでも、ためらう必要はないのです」

 協会で重ねてきた議論の集大成として、書籍『小売DX大全』(日経BP)を上梓。逸見さんは編著者として名を連ねている。

「とくに読んでいただきたいのは、第3章の『小売DX実践者たちの議論』です。『商品』『売り場』『販促』『カスタマ ー・サービス』『物流』『管理』の6節に分け、それぞれオムニチャネル時代のあるべき姿を論じています」

 それぞれの節から、とくにポイントとなる部分を引用してみる。

オムニチャネル時代の『商品』
小売業においても、メーカー任せのPB(プライベート・ブランド)商品ではなく、常に自ら顧客の声に耳を傾け、自社で仮説を立て、メーカーと一緒に改善し続けなければなりません。そして、良いものを作るだけでなく、その商品の情報に顧客がどこでどうやって触れるのかを考えて、その良さが伝わりやすい商品の名称やパッケージなどの訴求まで変えていく必要があります。これがDX、オムニチャネル時代の『商品』なのです。
オムニチャネル時代の『売り場』
すなわち売り場とは、「情報と商品への接触、そして(最終的な)商品の取得のいずれか、あるいはその組み合わせを提供する場」へと変化し、顧客は以前よりも効率的に売り場を利用したり、ECや実店舗などの豊富な選択肢から最適な売り場を選択して比較したりできるようになりました。
オムニチャネル時代の『販促』
顧客は商品そのものを購入するだけではなく、商品を利用することで生まれる期待や価値を購入しています。売ることを目的化する考え方を改め、顧客目線の「あったらうれしい」の開発や、「買って利用したい仕組みづくり」が必要になっています。
この記事は、紙の雑誌『ECzine』に掲載した限定公開の記事です。
続きは以下の方法でお読みいただけます。

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立場を超えて意見を DXは全社員で

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