O2Oとは？基本的な意味を説明
そもそもO2Oとは何なのか、まずは基本的な意味をご紹介します。O2OはECなどのオンライン事業に携わる方にとって、販路拡大のヒントとなりうる一面もあるため、きちんと意味を理解することでご自身のビジネスに活かすことができるでしょう。 具体的な施策例や、混同されがちなオムニチャネルとの違いについてもまとめました。
Online to Offlineの略
O2Oは「Online to Offline」の略です。オンラインで接点を持った顧客に対し、実店舗へ来店してもらったり、購入してもらったりするオフラインの行動へと誘導する施策であり、オムニチャネルマーケティングの一形態という側面もあります。
近年では「Offline to Online」の流れも生まれてきました。実店舗でECサイトの在庫状況を確認できるようにしたり、実店舗でアプリを登録するとキャッシュバックが得られるようにしたりする、オフラインからオンラインへと誘導する施策です。O2Oは現在、オンラインとオフラインを相互補完する施策に変化しつつあります。
O2Oの具体的な施策例
O2Oの具体的な施策例として、実店舗で使えるクーポンの配布や店頭在庫の確認などが挙げられます。実店舗で使えるクーポンをオンラインで発信すれば、メリットを感じたユーザーが実店舗に来店しやすくなるでしょう。
アプリで店頭在庫を確認できるようにすれば実店舗で商品を探す手間が省けるため、時間を短縮したいユーザーのニーズを満たすことができます。
また、実店舗ではできないような体験を、ECサイトを通じて提供するという施策例もあります。ゲームやくじ引きといった遊びによって店舗で使えるポイントが貯まるようにしたり、位置情報から実店舗を検索する機能によって来店しやすくしたりといった手法も、O2Oの一例です。
近年ではネットで注文から決済までを完了させ、商品は実店舗に受け取りに行くだけ、という手法も取り入れられるようになってきました。実店舗での待ち時間を短縮でき、且つ送料を節約できるという点で、消費者のニーズをつかんでいます。
オムニチャネルとの違いは？
オムニチャネルとは複数の販売チャネルを結びつけ、オンラインとオフライン分け隔てなく利用できるようにする仕組みです。 顧客があるサービスを、オンラインでもオフラインでも利用できるようになるため顧客満足度は高くなるでしょう。いわゆる「囲い込み」を目的としており、リピート顧客の獲得に特化しています。
一方、O2Oの目的は顧客の誘導です。新規顧客の獲得に特化している点が、オムニチャネルとの違いと言えるでしょう。
なぜO2Oが注目されている？
O2Oは時代遅れといわれる向きもありますが、今後もネットで検索が主流である限りは重要なカギを握る施策と言えるでしょう。
実際に、オンラインからの流入だけでなくオフラインからの流入へと施策の幅も広がっています。そもそもなぜこの数年でO2Oが注目されるようになったのか、その理由を2つに分けてご紹介しましょう。
スマートフォンの普及
1つ目は、スマートフォンが普及してきたことです。スマートフォンが普及することにより、多くの人のネット使用時間が増えてきました。
何か知りたいことがあったときに検索するツールとして利用されているのはもちろんのこと、ECショップの閲覧や購入、スマートフォンで遊べるソーシャルゲームなど、スマートフォンを見る時間が増えたことで、O2Oの施策を活かしやすくなってきています。
活用しやすい技術の一般化
2つ目は、QRコードなどO2O施策に活かせる技術が一般的に使われるようになってきたことです。QRコードを使用したキャッシュレス決済はこの数年、世界中で一般化されるようになりました。アプリの技術も上がり、多くの店舗が専用のアプリを提供しています。
また、SNSが活発になったこともO2O施策を後押しする要因のひとつと言えるでしょう。多くの消費者が店舗や企業の情報だけでなく利用者の口コミを購入の決め手とするようになり、SNSで商品情報などが投稿されるようになりました。
O2Oマーケティングの4つのメリット
O2Oマーケティングを取り入れるメリットを4つに分けてご紹介します。O2Oの意味や具体的な施策例がわかっても、重要なのは実際にご自身のビジネスに役立てられるかどうかです。
O2Oマーケティングには注目され多くの企業に導入されるだけのメリットがあるので、ご自身のビジネスに合った施策なのかどうか、検討材料としてみてください。
1.新規流入が見込める
O2Oマーケティングは、オムニチャネルとの違いでも述べたように新規顧客の獲得に特化した手法です。
オフラインだと立地や営業時間などの制約がありますが、オンラインであれば世界中の顧客にアプローチでき、基本的に24時間365日アクセスすることができるため、顧客の幅が広がります。オフラインだけでは店舗を知ることがなかった顧客にとって、来店のきっかけとなるでしょう。また、オンラインであればオフラインの屋外広告などに比べて広告費用を抑えることができるため、通常のオフラインの宣伝より広告費用を抑えた上でオフラインに誘導できるのも、大きな魅力のひとつです。
2.効果が早くわかる
O2Oマーケティングは、施策の効果が早くわかるのもポイントです。とくにクーポン配布などの施策であれば、期間内に使われたクーポンの数をカウントするだけで施策の効果がわかります。
そこで効果的だとわかれば継続、あまり効果的でないとわかればすぐに施策の方向性を変更するなど、より早く求める結果を得られるようになるでしょう。
3.効果測定しやすい
O2Oマーケティングの場合、施策の効果を測定しやすいという特徴があります。オンラインで配布されたクーポンが実店舗でどれくらい使われたのかを数える、SNSアカウントであれば投稿に対するリアクションの数を数えるなど、施策の効果を「見える化」しやすいでしょう。
効果測定が容易にできれば、改善のスピードをあげることもできます。
4.顧客のニーズに合わせやすい
O2Oマーケティングは、顧客一人ひとりに合わせたアプローチがしやすい施策でもあります。オンラインマーケティングはデジタルマーケティングとも呼ばれ、顧客がアクセスした形跡や興味関心のある分野をデータ化しやすいのが特徴です。
そのデータをもとにO2O施策を展開できるため、不特定多数に対して宣伝をおこなうオフラインよりも、顧客のニーズにあった施策をおこなうことができるという利点があります。
O2Oの4つの成功事例
実際にO2O施策を取り入れて成功している事例を4つご紹介します。O2O施策といっても方法は幅広く、実店舗で使えるクーポンを配布している「クーポン型」、実店舗で見た商品をネットで購入できる「オフライン補助型」、事前にネット注文した商品を実店舗で受け取れる「モバイルオーダー」などの種類があるので、ご自身に合ったタイプを探してみてください。
UNIQLO（クーポン型O2O）
大手ファストファッションブランドのUNIQLOが取り入れているのは、クーポン型O2Oの施策です。実店舗で使えるクーポンをアプリで配布するというスタンダードな手法に加え、モバイル会員は店頭でスマートフォンアプリを見せると会員価格で商品を購入できる、アプリ内でデジタルチラシを配信する、といったオンラインからオフラインへの流れがつくられています。
Google（位置情報活用型）
近年は店舗を検索するのにGoogle Mapを活用する人も増えてきました。Google Mapでは実店舗の営業時間や口コミに加えて、店舗の混雑状況がわかるようになっていますが、実はこれも「位置情報活用型」のO2O施策です。
2015年、Googleは検索ページに「Popular Times」機能を実装しました。Googleロケーション履歴を有効にしているユーザーの待ち時間や滞在時間といった匿名データを集計し、そのデータを元に混雑時間などを割り出しています。
ニトリ（オフライン補助型O2O）
家具・インテリア小売店のニトリは、「Offline to Online」のO2O施策を取り入れています。
実店舗で見た商品をその場で購入せずにネットで購入することを「ショールーミング」といい、ショールーミングは、消費者にとっては店頭より安い価格で購入できるメリットがありますが、企業にとっては機会損失につながります。
しかし、ニトリはショールーミングを逆手にとりました。専用のアプリで店頭商品のバーコードを読み取ることができるようにして、実店舗で気になった商品をネットで手軽に購入できるようにしたのです。これによって実店舗ではレジに並ぶ必要がなくなり、ネットでは実物を見た後なので購入ハードルも下がることになりました。
STARBUCKS（モバイルオーダー）
主に飲食店で導入が進んでいるO2O施策が、モバイルオーダーです。事前にネットで購入したものを実店舗で受け取れる手法で、キャッシュレス決済の一般化が進んだことにより購入から決済までをネット上で完結できるようになりました。
消費者は注文した商品を受け取るだけなので、店舗まで行く途中で注文完了すれば店舗で待つ必要がなくなります。STARBACKSはいち早くモバイルオーダーを取り入れ、モバイルオーダーによる注文は2017年の売り上げの10％にもなりました。
2021年時点ではマクドナルドなどのファストフード店にも取り入れられるようになっており、飲食の準備時間を短縮したい顧客のニーズに沿った手法と言えるでしょう。
O2Oマーケティングで売り上げUPにつなげよう
O2Oの意味や成功事例をご紹介しました。O2Oマーケティングは施策の効果を「見える化」することができ、スマートフォンの利用が増えた顧客のニーズに沿ったアプローチを可能とする手法です。
本来はオンラインからオフラインへの導線をつくるという意味でしたが、工夫次第でオフラインからオンラインへの流入もでき、オフラインとオンライン双方からの流入によって売上アップも見込めるでしょう。
