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スーパー訪問者、緊急事態宣言週に昨年比116%、ホームセンターはGW130%に/クロスロケーションズ

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2020/05/09 05:00

 クロスロケーションズは位置情報ビッグデータ活用プラットフォームを活用し、業種業態別の店舗周りへの訪問の変化を分析、その結果を調査報告第7弾として発表した。調査期間は2020年4月6日〜5月6日、昨年同時期を比較している。

 七都府県への緊急事態宣言が行われた週の平日5日間は、スーパーへの訪問者数が昨年同時期に比べ116%に増加。緊急事態宣言が全国へ拡大した翌日(17日)も、前日と比べ増加傾向を示している。 スーパーへの入場規制が行われた店舗などもあり、ステイホーム週間前半はスーパーへの来場は一旦減少傾向を示したが、4月30日以降は訪問者が増加し、昨年同日とほぼ同様の来場者数となった。

 七都府県への緊急事態宣言前はコンビニへの訪問者数はほぼ変化がなかったが、宣言後平日の訪問者は減少傾向を示し、4月20日週は宣言のあった週に比べ20%減少した。調査元では、緊急事態宣言を受けリモートワーク化が一層進み、通勤者が減ったことが要因と考察している。

 昨年同時期に比べ全体的にホームセンターへの訪問者は増加傾向を示した。緊急事態宣言が行われた週から調査時点にかけて(2020年4月6日〜5月6日)、昨年同時期と比較し135%に増加。調査元では、在宅時間が増えたことで自宅まわり品の購入意向が増えたり、店舗面積がスーパーやコンビニよりも広いため三密を避けた買い物が可能であるため、訪問が増加した可能性があると考察している。 GWおよびステイホーム週間も、昨年同時期にくらべ130%に増加している。

 昨年同時期に比べ全体的に、ファミリーレストランへの訪問者は減少傾向を示している。緊急事態宣言が行われた週から現在にかけて(2020年4月6日〜5月6日)、昨年同時期と比べ45%減少した。 GWおよびステイホーム週間も昨年対比で、50%減少している。 4月30日は前日に比べ、130%と増加傾向を示した。

 本調査は、クロスロケーションズが自社開発する位置情報ビッグデータ活用プラットフォーム「Location AI Platform」の1機能で、 任意の地点・エリアの人流変化をモニタリングして可視化する「Visit Analysis」を活用して行った。

 解析場所は、全国のスーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター、ファミリーレストラン、いずれも 約,2000箇所。指定した店舗のサイズに関しては、 各カテゴリーで異なる。店舗選択は、 全国の同カテゴリー店舗よりランダム抽出。



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