矢野経済研究所は、国内アパレル市場に関する調査（2017年）の結果を発表した。2016年の国内アパレル総小売市場規模は前年比98.5％の9兆2,202億円。「婦人服・洋品」市場が前年比97.8％の5兆7,563億円、「紳士服・洋品」市場が同99.6％の2兆5,478億円、「ベビー・子供服・洋品」市場が同99.8％の9,161億円と、いずれの品目においても前年実績を下回る結果となった。
2016年について販売チャネル別に見ると、「百貨店」は前年比93.5％の1兆9,265億円、「量販店」は同92.8％の8,584億円、「専門店」は同100.4％の4兆9,826億円、「その他（通販等）」は同102.7％の1兆4,527億円。引き続き「専門店」と「その他（通販等）」チャネルが市場を下支えしているものの、その成長率は鈍化傾向にある。市場が縮小していく中で、シェアを高めていくのは「その他（通販）」チャネルとなっている。
「その他（通販等）」チャネルのなかでも、ネット系通販企業が引き続き好調を維持する一方で、カタログを主媒体としてきた総合系通販企業は軒並み厳しい状況が続いている。また、実店舗を有する事業者ではオムニチャネル化への動きも活発となっている。
【調査概要】
調査期間：2017年7月～9月
調査対象：アパレルメーカー、小売業（百貨店、量販店、専門店、その他）、業界団体等
調査方法：当社専門研究員による直接取材、及び郵送アンケート調査、文献調査併用
