日経BPは、マーケティング＆イノベーション専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「マーケティング」「テクノロジー」「消費トレンド」の潮流を見極める「トレンドマップ 2022下半期」を発表、注目キーワードをランキング化した。
マーケティング、テクノロジー、消費の3分野において、長期的に注目すべきトレンド（潮流）の見極めを目的とし、22年10月に日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家の知見を集約。その分析結果を、「現時点での経済インパクト」と「将来性」のふたつのスコアでマッピングした。
今回の調査で新たに追加したキーワードは、マーケティング分野の「リテールメディア」と、消費トレンド分野の「タイパ消費」「α世代」「越境EC」の4つ。
同調査結果の主なトピックスは次のとおり。
経済インパクトのスコアで「サブスクリプション」関連ワードが躍進
経済インパクトではマーケティング分野の「サブスクリプション型コマース」（スコア3.15）と、消費トレンド分野の「サブスクリプション消費」（スコア3.47）と、月額型のビジネスモデルの「サブスクリプション」に関連するワードが2分野でスコアの上昇幅で1位に。スコアの上昇幅は前者が0.36ポイント、後者が0.55ポイントだった。
将来性スコアでは「インバウンド消費」「CRM」「CDP／DMP」が躍進
政府は22年9月22日に入国者上限の撤廃や個人の観光受け入れ解禁を発表するなど、新型コロナウイルス対応の水際対策を緩和。1ドル＝150円に迫る歴史的な円安も手伝って、外国人観光客（インバウンド）の来日ニーズ拡大に期待がかかっている。消費者がかつての日常を取り戻しつつある中、インバウンド消費への期待が将来性スコアの上昇というかたちでも表れた。
マーケティング分野では「パーソナライゼーション」「CRM（顧客関係管理）」「CDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）／DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）」といった、自社のデータを活用した顧客コミュニケーションを高度化する概念やツールが大きくスコアを伸長。その背景には、サード・パーティー・クッキーと呼ばれるデジタル広告の配信技術の利用に制限がかかり、既存のデジタル広告に広がる先行き不透明感があると考えられる。
こうしたなか、事業主が持つ自前のデータ「ファースト・パーティー・データ」の注目が高まっている。その具体的な活用方法やデータを蓄積する仕組みとして、上記3つのキーワードの将来性スコアが大きく上昇した。
新キーワード「リテールメディア」「タイパ消費」「α世代」の将来性スコアは高水準
リテールメディアとは、小売り事業者が持つ顧客の購買データや行動データを活用した新たな広告事業である。米国ではアマゾン・ドット・コムなどのEC事業者に加え、米大手スーパーのウォルマートやターゲットといった実店舗を持つ小売りも参入。日本でも、マツモトキヨシ、ヤマダホールディングスといった小売企業が取り組み、22年9月1日にはセブン-イレブン・ジャパンが専門部署のリテールメディア推進部を発足させた。こうした注目度の高さを反映し、今回の調査でもリテールメディアの将来性スコアは3.96と比較的高い水準となった。
消費トレンド分野の新キーワード「タイパ消費」とは、Z世代（1990年半ば～2010年初頭に生まれた若者）を象徴する消費スタイルで、費やす時間に対して得られる成果や満足感を高める「タイムパフォーマンス（タイパ）」重視の消費スタイル。今回の調査からZ世代に続く「α世代（22年に12歳以下の世代）」もキーワードとして追加した。いずれも将来性スコアが4.00以上と高水準となる結果だった。
