GMOメイクショップは、ネットショップ構築ASPサービス「MakeShop byGMO」において、2021年1月～12月の全ネットショップにおける年間流通額が前年比117％ 、過去最高の2,749億円に達したことを発表した。
2020年以降、新型コロナウイルスの感染拡大にともなう巣ごもり消費需要の増加から、EC市場は急成長を遂げている。経済産業省の市場調査によると、2020年の物販系分野におけるBtoC EC市場規模は12兆2,333億円となり、伸長率21.71％と大幅に拡大した（経済産業省「令和2年度 産業経済研究委託事業-電子商取引に関する市場調査-」より）。
MakeShop byGMOでもコロナ禍でのEC需要の増加が後押しとなり、2020年の年間流通額は前年比135％の2,343億円に。消費行動のデジタルシフトが加速したことから、EC需要の高まりは一時的な変化にとどまらず成長を続け、2021年の年間流通額は急成長を遂げた2020年よりさらに増加し、前年比117％の2,749億円となり、過去最高を更新した。
同社の2021年の流通額が過去最高となった背景には、EC化の流れからの契約数増加とともに、1店舗当たりの売上も増加していることが挙げられるという。
同サービスの2021年末時点の導入店舗数は、前年比108％に。また、2021年12月の『プレミアムショッププラン』以上の各店舗における月商規模別の分布データでは、月商100万円～500万円未満の店舗数は前年同月比110％、月商500万円～1,000万円未満の店舗数は前年同月比116％と大きく成長した。月商1,000万円以上のレンジにおいても増加傾向となっている。
2021年の流通額をジャンル別に見ると、「ファッション・アパレル」ジャンルの流通額がもっとも大きく全体の13％を占めている。この傾向は、販売予告機能などアパレル店舗からの要望を取り入れた新機能の開発や、自由度の高いデザイン編集機能の提供など、同サービスが以前より取り組んできた、「ファッション・アパレル」ジャンル向けの機能強化施策の成果が背景にあると考えられている。
また、「ファッション・アパレル」に次いで流通額が大きいのは「フード・菓子」ジャンルで、全体の11％。この傾向は、2020年以降コロナ禍での外出自粛により飲食店の利用を控える人が増えたことに加え、飲食店の営業自粛・営業時間短縮の影響からEC化による販路拡大を目指す事業者が増加したことが要因となる。同サービスでは、2020年以降、大手外食チェーンや飲食店、食品メーカーによる新規導入が目立ったが、このような店舗が2021年も継続して売上を伸ばしていることも「フード・菓子」ジャンルの成長に影響していると推察される。
そのほかにコロナ禍における特徴的な傾向としては、「インテリア・雑貨」ジャンルの成長も挙げられる。外出自粛によりおうち時間を充実させるため、インテリアにお金をかける人が増えたことから2020年以降大きく成長しており、全体の8％を占めるまでとなった。
消費行動のデジタルシフトが加速したことにより、ECの社会インフラとしての重要性はさらに高まっていくことが見込まれる。同社では、今後も引き続きショップ運営者が売上を獲得しやすい環境を整備していくため、管理画面の改善による運用効率化や越境EC支援など販路拡大に向けた支援策の強化、外部サービスとの連携強化などを進めていくとのこと。
