SUPER STUDIOが考えるD2Cの定義 要素分解し理解を深めよう
D2C（Direct to Consumer）とは一般的に、「メーカーが自社で企画した商品を、自社のECサイトを用いて直接消費者に販売する仕組みで直接販売のひとつ」と前回お伝えしました。しかし、D2CはSPAなどの類似したビジネスモデルとはっきりした違いがなく、定義もさまざまです。そこで当記事では、D2CトータルソリューションカンパニーであるSUPER STUDIOが考えるD2Cの定義を6つの要素からお伝えします。
当社では、D2Cを「デジタル化によって変化した消費行動に最適なマーケティングフレームワーク」であると考えています。そのフレームワークは、以下の要素で構成されています。
- デジタルファースト
- ユニークな体験を与えるプロダクト
- 垂直統合したサプライチェーン
- 消費者とのダイレクトな対話
- データドリブン
- VC（ベンチャーキャピタル）からの資金調達
しかし、この要素にすべて沿って事業を行うことが必ずしも正しいとは限りません。それを念頭に置きながら読み進めていただければと思います。
2020年代のビジネスは、デジタルを避けて通れない
まず最初に、「デジタルファースト」について説明いたします。ネットワーク技術の発展やスマートフォンの普及により、人々の消費行動は変化していきました。さらに、新型コロナウイルス感染症拡大の影響でデジタルシフトに拍車がかかり、ECを利用して買い物をする消費者が増加。メーカーと消費者がデジタルを通じてコミュニケーションを行う環境が整いつつあります。
D2Cは自社ECサイトを立ち上げ、デジタルファーストで戦略を立てるのが主流です。実店舗での販売は人件費や家賃などの固定費がかかりますが、デジタル起点でブランドを立ち上げることで、商品開発にコストをかけることができます。
また、デジタル広告やSNSを活用することで、商品に関する情報発信のスピードを速めることも可能です。 実店舗では得ることができない顧客データを収集したり、消費者と直接SNSでコミュニケーションしたりといった取り組みもできるため、フィードバックを再現性高く商品につなげることができます。
このようにデジタルは、「コスト」「スピード」「再現性」というあらゆる観点で非常に合理的であると言えます。
