EC閉鎖の理由は人員不足？ 売れないから？
コロナ禍を契機に、世界中でECサイトを持つ事業者が増えました。もちろん、日本も例に漏れません。実店舗や卸売りでこれまでビジネスを行っていた多くの事業者が自社ECサイトを開設し、オフラインの需要減少に備えました。
この動きは2020年に突然やってきましたが、3年経った2023年はオフラインへの回帰が進んでいます。そんな状況を踏まえ、コロナ禍に開設したECサイトを閉める事例も少なくありません。この背景には様々な理由があると考えられますが、「人員不足」もしくは「なかなか売れない」が正直なところではないでしょうか。
売れるECサイトになるには、様々な施策を行う必要があります。マーケティングの鉄板といえる広告施策なども大事ですが、こうした攻めの施策と併せて「売上を確実に逃さないECサイト」となるための守りの施策も重要です。なぜなら、いくら集客を頑張っても「売上を逃さないための施策」が実行できていなければ、離脱する顧客を減らすことはできないからです。
ECカートを提供する各社は、導入事業者の売上アップに貢献するため、様々な機能を備えています。本連載では、近年大企業から中小企業まで日本の多くの事業者が注目するECプラットフォーム「Shopify」でできる、かご落ち防止・UX改善策をお伝えします。
大規模投資・開発なしにかご落ち対策ができるShopify
今、ECサイト立ち上げを検討する際、多くの事業者が候補に入れるShopifyは、カナダ発のサービスです。英語圏でシェアを拡大し、日本に正式に上陸したのは2017年。その後、「低コストでECサイトを立ち上げられる」「デザイン性と拡張性が高い」「事業規模拡大にもスムーズに対応できる」といった品質の高さが評価され、今ではサントリーのような大手企業から人気D2CブランドのCOHINA、さらには多くの個人事業主も利用するサービスにまでなりました。
世界で175ヵ国以上、200万以上の事業者に愛用されているShopifyには、初期設定から様々な「売上を逃さない仕組み」が備わっています。また、「Shopify アプリ」で機能を追加することで各事業者のニーズに合ったカスタマイズも可能です。こうした要望に合った機能を大規模な開発や投資なしに実行できる点が、Shopifyの魅力といえるでしょう。
しかし、こうした機能もしっかり自身のECサイトを見つめ直し、必要な機能を適切に採択・活用しなければ意味がありません。裏を返すと、適切な判断さえできれば集客数の母数が変わらずとも購入者と売上増を効率的に実現できるということです。では、どうすればそれらを実現できるのか。次のページから一緒に考えていきましょう。
