Amazonは国内外で多くの利用者がいるECプラットフォームであり、出店を検討するときにはひとつの候補として考えられるでしょう。Amazonで出店するメリットや費用、注意点などをきちんと理解しておくことが大切です。利用するプラットフォームと販売したい商品との相性なども考えながら、じっくり検討しましょう。
本記事では、Amazonで出店をするために必要な基本的なポイントを解説します。
Amazonに出店するメリット
出店を検討する際には、Amazonを利用することでどのようなメリットを得られるのかを十分に把握しておく必要があります。ここでは、おもに4つのメリットについて紹介します。
Amazonに出店する4つのメリット
- 集客力が強い
- 出品のための初期費用を抑えることができる
- FBAの利用で業務の自動化を行うことができる
- 登録が簡単で入金サイクルが早い
メリット1：集客力が強い
Amazonは、国内市場においては楽天市場やYahoo!ショッピングと並ぶ代表的なサービスです。ニールセンデジタル株式会社が取りまとめた「デジタルコンテンツ視聴率に関するMonthly Totalレポート（2021年12月）」によれば、Amazonの利用者数は楽天市場に次いで国内2位の約4,729万人となっています。
Amazonには「Amazonプライム」という有料会員サービスが設けられており、さまざまな特典によって顧客の囲い込みを図っています。お急ぎ便・日時指定便などが使えるほか、2,000円未満の少額購入であっても、プライム会員であれば送料が発生しません。
また、「Amazonプライムデー」などの会員限定セールに参加でき、さまざまな商品を割安価格で購入できます。Amazonプライムでは登録した本人だけでなく、同居する家族2人までが家族会員として、同様のサービスを受けることが可能です。
Amazonプライムによる強力な顧客の囲い込みによって、Amazonは他のECプラットフォームよりも高い集客力を誇っています。
メリット2：出品のための初期費用を抑えることができる
AmazonはほかのECプラットフォームと比べ、出品のための初期費用を抑えられるため、気軽にスタートしやすいでしょう。Amazonには「小口出品」と「大口出品」の2種類のプランが設けられており、毎月の商品販売数によってプランを選ぶことができます。
小口出品は、毎月販売する商品が49点以下に収まる場合に適したプランで、商品ごとに100円の出品料が必要です。一方、大口出品は月額4,900円の出品料がかかりますが、出品する商品点数に限りはありません。ふたつのプランの主な特徴についてまとめると、次のとおりです。
| 小口出品 | 大口出品 | |
|---|---|---|
| 月額出品料 | 商品1点ごとに100円＋販売手数料 | 月額4,900円＋販売手数料 |
| プランが向いていると考えられるケース |
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| 利用できる機能 |
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このように、選ぶプランによって特徴や利用できる機能に違いがあります。 また、Amazonでは商品が売れるたびに販売手数料がかかります。販売手数料は商品カテゴリーによって異なり、販売価格の8～15％の手数料がかかる点をおさえておきましょう。商品カテゴリー別の詳しい販売手数料については後述します。
取り扱う商品によっては、ほかのECプラットフォームよりもAmazonを利用するほうが割安な場合があるでしょう。商品カテゴリー別に細かく見ていけば、Amazonで出店したほうがよいかの判断材料となるはずです。
メリット3：FBAの利用で業務が自動化できる
ECの運用は、商品の在庫管理や発送作業などに多くの時間と手間を取られがちです。そのため、商品の仕入れや出品作業といった重要な業務に支障が出ることもあります。
そんなときに便利なのが、EC運営に必要な商品の在庫管理や発送作業、顧客管理などの業務を代行してくれる仕組み「FBA（Fulfillment by Amazon）」です。利用料はかかりますが、うまく活用すれば業務の効率化につながります。
FBAの利用方法は、販売したい商品を梱包して、Amazonの倉庫に送るだけと簡単です。事前に商品を納品しておくことで、受注後の業務をすべてAmazonに任せることができます。
FBA利用料には、FBA配送代行手数料や在庫保管手数料などが含まれています。商品の種類や取り扱う商品点数によって利用料も異なるため、利用を検討する場合は事前に見積もりを依頼するとよいでしょう。
メリット4：登録が簡単で入金サイクルが早い
登録が簡単で出品までにかかる時間が少なくて済む点も、Amazonの大きなメリットといえます。
一般的なECプラットフォームでは、モール内に自店のサイトを作成して、そのなかで販売するため、商品ページ作成に作業時間を要します。一方、Amazonの場合はそもそも店舗といった概念がないため、スムーズに出品が行えます。
Amazonでは、Amazonというひとつのプラットフォームのなかで、各ネットショップの垣根を越えて商品を販売する形式です。商品の登録も簡単で、同じ商品がすでに出品されている場合には商品ページを共有する形で出品できます。
また、売上は出品用アカウント設定時に事前登録されている銀行口座に2週間ごとに振り込まれます。入金が早ければ、資金繰りに悩むことも少なくなりますし、商品の仕入れなどもスムーズに行いやすくなります。
Amazonなら出品が手軽でスタートが切りやすく、入金サイクルも早いのでECのビジネスを続けやすいでしょう。
Amazonで出店する方法・手順
Amazonで実際に販売を始めるためには、出店の流れをあらかじめ把握しておくとスムーズです。ここでは、どのような手順で出店を行えばよいかを紹介します。
ふたつの出店プラン
先に述べたように、Amazonにはふたつの出店プランがあり、利用目的に応じて使い分けることが可能です。
すぐにでもECを始めたいという場合は「小口出品」を選ぶとスムーズでしょう。売上がなければコストがかかることがないため、無駄な出費を抑えることができます。積極的にAmazonで販売を進めたい場合には、「大口出品」を選べば月額4,900円で何点でも商品を販売できます。広告を利用して、商品を手広く販売したい場合にも適したプランです。
また、出店プランとは別に、「再販業者」と「ブランド所有者」の2種類の出品形態が用意されています。
再販業者は市販されている人気商品をAmazonストアで取り扱う形態で、ブランド所有者は独自商品を製作・販売したり独自ブランドのもとで販売したりする形態です。出店プランと併せて、どのような商品を取り扱うかも検討してみましょう。
出店に必要な費用・手数料
Amazonで出店する際に必要な費用や手数料には、いくつかの種類があります。主なものをまとめると、次のとおりです。
| 費用・手数料の種類 | 特徴・金額の目安 |
|---|---|
| 出品プランの手数料 |
|
| 販売手数料 |
|
| 配送料 |
|
| 在庫保管手数料 |
|
| その他の費用 ※必要に応じてかかる |
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Amazonで販売する商品がすでに決まっている場合は、出品前に費用や手数料をあらかじめシミュレーションしておくとよいでしょう。
出品用アカウントの作成方法
Amazonに出品するためのアカウントの作成方法としては、すでに普段から買い物で利用しているアカウントを使って出品を始める方法と、ビジネス用のメールアドレスを使って新しくアカウントを作成する方法のふたつがあります。
次に挙げる本人確認書類などを事前に準備しておくと、手続きをスムーズに進められます。
- 行政機関発行の顔写真付きの身分証明書（例：パスポートや運転免許証など）
- 過去180日以内に発行された取引明細書（例：ガス・電気・水道料金などの請求書）
- ビジネス用のEメールアドレスまたは既存のAmazonアカウント
- 電話番号
- 有効なクレジットカード
- 銀行口座番号（Amazonから売上金を受け取る口座）
新たにAmazonのアカウントを作成する場合は、公式サイトの「出品用のAmazonアカウントお持ちでない方」の部分に表示されている「さっそく始める」をクリックします。 メールアドレスを入力すると、確認コードが送られてくるので記載どおりに入力して業種を選択します。
法人の場合はまずビジネス情報を入力します。その後、名前や生年月日、住所などの出品者情報を画面の指示に従って入力し、月額利用料引き落とし用のクレジットカード情報を登録します。ストア情報を入力して、本人確認書類をアップロードすれば手続きは完了です。
商品を追加してページを作成する
出品用のアカウントを作成したら、次に販売する商品を追加しましょう。Amazonに出品できる商品は、商品の種類やカテゴリー、ブランドなどによって基準が異なります。カテゴリーにない商品はAmazonに申請をすることで審査が行われます。
商品を販売するには、出品ページから商品情報を登録します。また、出品カテゴリーによって販売手数料も異なるため、注意が必要です。
登録に必要な具体的な内容は、次のとおりです。
- 製品コード（GTIN、UPC、ISBN、EANなど）
- SKU（在庫を追跡するために作成する製品コード）
- 出品の詳細（価格、商品の状態、出品数、配送オプションなど）
- 商品の詳細（商品名、ブランド、カテゴリー、説明、画像）
- 購入者が商品を見つけやすくするためのキーワード、検索語句
先述のとおり、別の出品者が同じ商品を出品している際は、すでにある商品ページを使用することになるため、既存の出品情報を使用します。
Amazonでの集客・宣伝・販売
商品ページの作成が済んだら、最後に「配送方法」「商品の宣伝」「価格設定」を行います。
AmazonのユーザーはAmazonプライムのアイコンが表示された「お急ぎ便」を選ぶ傾向があります。購入に結びつきやすくなるので、お急ぎ便の設定を積極的に検討してみましょう。お急ぎ便にはFBAを利用するため、事前にAmazonの倉庫へ商品を納品しておく必要があります。
商品の宣伝については、検索結果ページや商品詳細ページで行うことが可能です。クーポンを配布したり、セールを実施したりすることで販売促進につなげてみてください。
また、Amazonの特徴のひとつとして、最安価格の商品が選ばれやすい傾向にあります。Amazon Businessの利用者であれば、「自動価格設定ツール」や「数量割引」（一部商品対象）などの機能を使えるので、ほかの出品者の動向を見ながら販売戦略を立ててみましょう。
Amazonのサポート体制
Amazonでは初めての出品でも円滑に作業が行えるように、ヘルプページや問い合わせ窓口が設置されています。また、アカウントの登録や出品手続きに役立つLINEオープンチャットも用意されているので、積極的に活用してみましょう。
Amazonに出店をするときの注意点
Amazonは集客力が高く、出店のためのコストも抑えられるというメリットがありますが、一方で注意点もあります。ここでは、気をつけておきたいポイントとして3つの点から解説します。
注意点1：販売コストがかかる
Amazonで出品をする場合、出品手数料のほかに販売手数料がかかります。商品カテゴリーごとに手数料の割合は異なっており、商品が売れるたびに販売価格に対して8～15％の手数料がかかります。
主な商品カテゴリー別に、販売手数料の割合や最低販売手数料についてまとめると、次のとおりです。
| 商品カテゴリー | 商品の種類 | 販売手数料の割合 | 最低販売手数料 |
|---|---|---|---|
| 本 | 本・カレンダー・雑誌・その他の出版物 | 15％ | なし |
| DVD | 映画・テレビ番組 | 15％ | なし |
| エレクトロニクス（AV機器・携帯電話） | テレビ・CDプレーヤー・カーオーディオ・GPS | 8％ | 30円 |
| パソコン・周辺機器 | デスクトップPC・ノートPC・ドライブ・ストレージ | 8％ | 30円 |
| 楽器 | ギター・キーボード・バンド＆オーケストラ・録音機器・楽器周辺機器 | 10％ | 30円 |
| ドラッグストア | 救急用品・サプリメント |
|
30円 |
| ビューティ（※一部ブランドを除く） | 香水・スキンケア・メイクアップ・ヘアケア・バス用品 |
|
30円 |
| スポーツ＆アウトドア | アウトドア用品・スポーツウェア・自転車 | 10％ | 30円 |
| カー＆バイク用品 | パーツ・タイヤ・ツール・アクセサリ | 10％ | 30円 |
| おもちゃ＆ホビー | 幼児・未就学児用玩具、知育用玩具、乗用玩具、フィギュア、人形、ボードゲーム、お絵描き、手芸、ホビー | 10％ | 30円 |
| TVゲーム | ゲーム機・ゲーム機用ゲーム・PC用ゲーム・周辺機器 | 15％ | なし |
| ペット用品 | ペットフード・ペット用品（犬・猫・小動物） |
|
30円 |
| 文房具・オフィス用品 | オフィス用品・オフィス電子機器 | 15％ | 30円 |
| 大型家電 | キッチン家電・冷蔵庫・キッチンパーツ・アクセサリ | 8％ | 30円 |
| 食品＆飲料（※一部を除く） | 飲料・朝食・缶詰、スナック・肉・魚介・チョコレート・デザート・ギフトセット |
|
なし |
| 服・ファッション小物（※一部を除く） | 服・ファッション小物 |
|
30円 |
※Amazon公式サイト「カテゴリーごとの販売手数料」より引用
上記のように、取り扱う商品によって販売手数料の割合は異なります。そのため、Amazonで出店を考えるときは、どのようなカテゴリーの商品を販売したいかを決めておくと、コストを把握しやすいでしょう。
製品の詳細と配送費用を入力して配送方法を検討できる料金シミュレーターを活用してみるのもおすすめです。
一方、取り扱う商品によっては、ほかのECプラットフォームよりも販売手数料が高くなることもあるので、注意が必要です。楽天市場やYahoo!ショッピングなどとも比較しながら、コスト面で問題がないかを精査しておきましょう。
注意点2：競合店との差別化を図りにくい
Amazonは楽天市場のように直接出店するタイプのECモールとは異なり、競合店との差別化を図りづらいというデメリットがあります。
Amazonのように商品ごとに出品する形式では、店の独自性よりも商品の種類や価格が競争力に直結します。Amazonでは1つの商品ページで多くのネットショップが競うため、いつの間にか競合店が増えているというケースも少なくありません。
また、Amazonには「ショッピングカートボックス」という出品機会を増やす機能が備わっていますが、利用資格のハードルが高いので注意が必要です。条件として以下のものをすべて満たしておく必要がありますが、条件を満たしたからといって必ずしもショッピングカートボックスの獲得が保証されるわけではないため気をつけておきましょう。
ショッピングカートボックスの利用資格は次の通りです。
- 大口出品者である
- 注文不良率、キャンセル率、出荷遅延率などのパフォーマンスが良好
- 一定の注文数を満たしている（カテゴリーによって異なる
注意点3：価格競争に陥りやすい
Amazonは、比較的簡単にECを始められるのがメリットですが、長く続けていく場合には競争が激しくなることも念頭に置いておきましょう。独自の仕入れルートを確保し、Amazonでも人気の商品を多く取り扱えるのであれば優位性を保てますが、そうでなければECの運営が厳しくなる恐れがあります。
一般的なECサイトであれば、自店の独自化を図ることでリピーターを増やし、店舗運営を安定化させることが可能です。しかし、Amazonのようなプラットフォームを利用する場合は、リピーターの獲得が難しい部分があります。
安直な価格競争に陥らないためには、Amazonで売れる商品をしっかり分析することが大切です。Amazonでの売れ筋商品や価格推移を手軽に調べられるツールもあるので活用してみましょう。
また、Amazonでは利用者が商品検索を行うときに、優先して上位表示を行ってくれる有料広告の仕組みがあります。広告の種類はいくつかありますが、クリック制の「スポンサープロダクト広告」では効率的なプロモーションが可能です。
そして、InstagramやTwitterなどのSNS広告を利用してみるのもひとつの方法です。Amazonでの商品ページを広告で紹介すれば、アクセス数増加や売上アップにつなげられるだけでなく、Amazon内部でのSEO対策としても役立ちます。
楽天・Yahoo!ショッピングとの相違点
ここでは、そのなかでも代表的なECプラットフォームである「楽天市場」と「Yahoo!ショッピング」との違いについて見ていきましょう。出店のための費用や販売方法、ポイントシステムの違いなどを解説します。
楽天市場との違い
楽天市場の利用者数は、国内ではAmazonよりも多く、比較的年齢層や女性比率が高い傾向があります。ターゲットに応じて使い分けてみるとよいでしょう。
楽天市場の強みは、商品を購入すると楽天ポイントが付与され、楽天市場だけでなく関連サービスでの利用できる点です。会員ランクに応じてポイント還元率がアップするのも魅力だといえるでしょう。
反対に、楽天市場のデメリットは、目当ての商品を見つけにくい点です。楽天市場ではショップごとに配送料が異なりますが、検索目的とは異なる商品も一緒に表示されてしまうので、ユーザーが一番お得な商品を見つけるまでに時間がかかることもあるでしょう。
楽天市場に出店するには、初期費用として一律6万円が必要です。出店プランは3つから選ぶことができ、プランごとに登録できる商品数や画像容量などが異なります。
楽天市場ではAmazonのFBAと同様に、「楽天スーパーロジスティクス」という仕組みを利用することで、受注後の業務を代行してもらうことが可能です。365日出荷対応してくれるので、競合店との差別化を図ることができるでしょう。
また、楽天市場では専任のECコンサルタントがサポートをしてくれるため、店舗運営や販売方法などを気軽に相談できます。
Yahoo!ショッピングとの違い
Yahoo!ショッピングの利用者数は、Amazonや楽天市場と比較すると少なめですが、20～30代の女性の利用が多い点が特徴です。ほかのECプラットフォームにない特徴としては、「PayPay」での決済ができる点が挙げられます。
PayPayの登録ユーザー数は、4,500万人（2022年1月19日時点）を突破しており、それに伴ってYahoo!ショッピングの利用増が期待されています。Yahoo!JAPAN IDとPayPayアカウントがひもづいていれば、PayPayボーナスがつき、さらにTポイントも獲得できる点が魅力です。
サイトそのもの使いやすさという点では、楽天市場と同様にショップごとの販売となるため、商品を見つけるのに時間がかかることもあります。Amazonとは異なり、独立したネットショップを運営する形となるため、検索で見つけてもらいやすくする工夫が必要でしょう。
Yahoo!ショッピングでは、初期費用、月額システム利用料、売上ロイヤリティは無料です。ただし、商品が売れるたびに成約手数料がかかります。
AmazonのFBAにあたる仕組みや楽天市場のように専任のコンサルタントがつくようなサービスは、Yahoo!ショッピングにはありません。しかし、出店準備や店舗運用についてはヘルプデスクがサポートをしてくれます。
まとめ
Amazonは多くの利用者を抱えているため、ECに取り組む際はおすすめできるプラットフォームのひとつといえます。また、すぐにECを始めたい場合や出店のためのコストを抑えたい場合にも適しているといえるでしょう。
しかし、取り扱う商品やお店づくりの方針などによっては、ほかのサービスを選んだほうがよい場合もあります。Amazonの基本的な特徴や販売方法、費用感などを把握したうえで検討するとよいでしょう。
Amazonという販売チャネルを通じて、さらに販売の機会を広げてみてください。
