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ECzineニュース

コロナ禍に生活用品や暮らしの質向上関連が販売増 7業種で昨対比200%超に/フューチャーショップ調査

 株式会社フューチャーショップは、運営するSaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」シリーズの2020年4月~6月流通額を発表。流通額は432億円、昨対比143.10%となった。同期間中に発生した、新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言による外出自粛や巣ごもり状況下でのEC利用が拡大したと考えられる。

 また、開店準備中や閉店中の店舗を含めた1店舗あたり月商平均は549万円(昨対比133.01%)、そのうち、期間中の開店継続店舗(2019年4月~6月、2020年4月~6月に継続して開店していた店舗)に限定すると、月商平均726万円(同151.87%)という結果だった。

 どの業種のEC利用が拡大したかを調べると、次の7つの業種で流通額が昨対比で200%を突破したことが判明。なお、業種は、サービス申込時に申告された内容で分類している。

流通額が昨年同期間比200%を超えた業種
流通額が昨年同期間比200%を超えた業種

 期間中に販売が伸びた業種は、下記3つの要因が関連したと考えられる。

生活必需品、日用品
  • キッズ・ベビー・マタニティ
  • 食品
  • 下着・ナイトウエア
在宅時間が増加。生活を豊かにしたい
  • 楽器・音響機材
  • キッチン・日用雑貨・文具
  • ワイン・ビール・洋酒
リモートワーク対応で急きょ手配
  • インテリア・寝具・収納

 また、次のような商材も売上が増加傾向にあった。

  • 介護用品
  • 知育玩具や、身体を動かして遊べるようなおもちゃ
  • おとりよせスイーツ
  • アウトドア用品
  • DIY用品
  • PC、イヤホンなどのPC周辺機器

 続いて、コロナ禍での生活者のEC利用状況についても調査を実施。巣ごもり期間中はどのような変化が起こったのか、次の5点を調査した。

  1. 利用デバイスの変化
  2. 注文件数の変化
  3. 新規顧客利用状況
  4. 購買単価の変化
  5. 決済手段の変化

 調査対象は、2019年・2020年4月~6月の期間中、各月の注文件数が100件以上の店舗の中から500店舗を無作為に抽出した。

利用デバイスの変化

スマートフォン経由の購入割合(注文件数)
スマートフォン経由の購入割合(注文件数)

 期間中すべての月でスマートフォン経由の購入割合が増加していた。

注文件数の変化

 対象店舗の注文件数は次の表のとおり、どちらのデバイスも受注件数は増加している。

各月注文件数の昨対比推移
各月注文件数の昨対比推移

 月別に見ると、外出自粛が求められていた4月から5月の注文件数昨対比が約2.5倍に急増。緊急事態宣言期間中は自社ECの利用増加が加速していた。

 緊急事態宣言が明けた6月には少し加速が落ち着いているようにも見えるが、これは店舗の営業再開や営業時間の正常化が始まったことにより、購入場所が分散されたことの影響ではないかと推察される。

 また、6月をデバイス別に見てみると、PCよりもスマートフォンの加速が落ち着いた、という結果が出ている。

新規顧客利用状況

 期間中、新たに会員登録した顧客の利用を新規利用とみなし、各店舗の平均増加率を月ごとに調査した。会員機能を利用していない店舗については、調査対象から除外している(n=495)。

新規顧客利用増加率(昨年同月比)
新規顧客利用増加率(昨年同月比)

 調査期間中は新規顧客利用が急増したことがわかる。「外出して買い物するのが不安なのでECで購入した」という人が多くいたことが理由として考えられる。

 6月は実店舗が再開されたが、新規顧客利用は昨対比2倍強増加するなど、まだまだEC利用の拡大が予想される。

購買単価の変化

各月の購買単価の変化
各月の購買単価の変化

 実店舗では、アルコール消毒液やマスク、トイレットペーパーやキッチンペーパーなどの生活必需品にはじまり、パスタや小麦粉、ホットケーキミックスなどの食料品も生活不安からか、まとめ買いが発生し在庫不足の商品が見かけられた。

 しかし今回の調査対象店舗では、まとめ買いによる単価増は見られなかった。特に、緊急事態宣言の影響を強く受けた4月から5月にかけては、単価が4%から8%ほど減少する結果に。業種別に見てみると、生活密着型の業種でもまとめ買いは発生していなかった。

  • 食品(昨年同期間比PC:91.24%、SP:92.68%)
  • キッチン・日用品雑貨・文具(同PC:92.11%、SP:98.58%)
  • 水・ソフトドリンク(同PC:99.55%、SP:90.43%)

 新規購入の増加(一般的に、リピート購入時はより単価が高額になる傾向)、法人の発注が減少、購入時の個数制限などが理由として大きく関与していると考えられる。

決済手段の変化

 調査は、決済手段を「クレジットカード」、「ID決済(Amazon Pay、楽天ペイ(オンライン決済)、Apple Pay)」、「現金・その他決済(店頭払いや後払い、銀行振込やコンビニ払いなど)」の3つにわけて行った。各月の総注文件数を1とした結果は次のとおり。

各月決済手段の割合(注文件数)
各月決済手段の割合(注文件数)

 期間中にキャッシュレス・消費者還元事業が行われていたため、クレジットカードやID決済など、対象となる決済手段の利用が増加。銀行などもなるべく来店を控えてほしいと呼びかけていること、対面しての支払いを回避したい気持ちから、現金引き出し回数や支払いが減少し、比率は3割程度まで減少していた。

 続いて決済方法の成長率を調査すると、ID決済の成長率がトップとなった。

各月決済手段の前年同月比
各月決済手段の前年同月比

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ECzine編集部(イーシージンヘンシュウブ)

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