「LINE LIVE」などのライブ配信型の無料サービスや、「AbemaTV」のような無料のインターネットテレビ局など、さまざまな形態のサービスが登場している現在、消費者はどのようなサービスを通じて動画を視聴しているのか、また動画広告を評価しているのだろうか。
2016年3月時点の有料動画視聴サービスの利用状況を見ると、「レンタルや購入したDVD、ブルーレイ」の視聴が最も多く60%の人が利用。「有料インターネット動画（定額制や都度課金型のVideo On Demandなど）」の利用は12%で、DVDの視聴の5分の1の規模となっている。「有料インターネット動画」の利用者の特徴を見ると、性年代別では男性の利用者の割合が高く、特に16～34歳の利用率が20%を超えている。また、新しい物好きの人では23%が利用している。
動画広告のフォーマットのうち許容度が高かった上位3つをみると、最も許容度が高いのは「数秒後にスキップできる広告」で、半数近くの人が表示されても良いと回答。次いで、「バナー枠で表示される動画広告」と「質の高い番組を無料で見ることができるが、スキップできない広告」も、表示されても良いと回答した人が約40%と高くなっている。
動画広告を見たことによる態度変容として、商品やブランドを嫌いになったことがある人は17%。嫌いになった理由としては、「何度も同じ広告が表示されたから」という理由が最も多く65%となった。次いで、「自分に関心のないことだったから」が57%、「広告がスキップできなかったから」が53%。
ニールセンは、動画視聴プラットフォームを提供する企業にとっては、有料モデル、無料モデルの両方を含めた動画市場全体の中で、新規ユーザー獲得や離反防止を図っていくために、どういった料金体系や広告出稿方法、コンテンツラインナップの組合せが良いのか、ユーザーのニーズに合わせたサービスの最適化が重要だと指摘している。
【調査概要】
「Nielsen Video Contents & Ads Report」は2016年3月9日～14日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳（高校生）以上の男女、約2,000人を対象に調査を行っている。サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられる。
