ポスティング広告もデジタルシフトへ あえて紙で届けることを考える
こんにちは。ラクスル株式会社 エリアマーケティング事業部の松本拓隼と申します。前回は「進化するポスティング広告の今とPDCAの回しかた」をテーマにお伝えしましたが、今回は実例をもとに「ローカルに効くポスティング広告の活用術」を解説していきます。
前回のおさらいになりますが、インターネットが発達し、スマートフォンでの情報収集が当たり前となった現代では、ウェブ広告を駆使したマーケティング活動が一般的になりました。しかし、その一方で有象無象の情報が世にあふれ、消費者1人ひとりが触れる情報の量も膨大なものになっています。予算を投じてバナー広告やLP広告、インフィード広告などを掲載しても、消費者に届かず流されてしまうことも決して珍しくありません。
世の中がデジタルシフトするにつれ、ウェブ広告に投資する企業・ブランドも増えていますが、狙う属性ごとにターゲットを絞り込んで広告運用をすると思うように成果が上がらず、課題を感じている方もいるでしょう。いわゆる情報過多の時代にウェブ広告一辺倒でマーケティング活動をしても、いずれは頭打ちになってしまいます。こうした際に新たな販促チャネルとなり得るのが、折込チラシやポスティングといったオフライン広告です。
紙媒体のメリットは、消費者の手元までリーチできる点にあります。消費者の生活スタイルは多様化していますが、気になるチラシであれば機が熟すまで保管するといったように、残存価値がある点も魅力です。また、手触り感のある紙媒体ならではの特徴として、ウェブ広告のように訴求ポイントを絞らなくても興味関心を持った消費者に対して多くの情報をまとめて伝えることができる、つまり情報伝達力に優れている点も挙げることができます。
オフライン広告の場合、消費者が手に取り広げることで自ら関心のある情報に目を通してくれます。キャンペーン企画やクーポンなど集客に貢献できる情報を併せて掲載すれば、自分の欲しい情報をキャッチした消費者がそのまま行動変容してくれる効果にも期待することが可能です。
こうした紙媒体の利点を活かした特定地域限定のエリアマーケティングは、近年さまざまな業種やサービスで見直され、事例も増えつつあります。世の中のデジタルシフトとともにポスティング広告でのアプローチ方法も変化し、今では掲載した二次元コードから消費者のアクセス解析や商圏ごとのニーズ把握、広告効果の可視化もできるようになりました。こうした情報はPDCAサイクルを回し、施策の磨き込みを行う際に有効活用することが可能です。また、配布エリアについても近年は町丁目（ちょうちょうもく）単位や戸建て・集合住宅といった住居形態での指定ができるようになっています。
こうした最新の技術を活用しながら紙媒体を使ったエリアマーケティングに取り組む事例として、今回は外食大手のワタミ株式会社が手掛ける「から揚げの天才」をご紹介します。
