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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

12月13日-14日にアーカイブ配信決定!

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

  • 前回のECzine Dayのセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。

  • 過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。

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ECzine Day 2023 Spring

2023年3月16日(木)10:00~16:10(予定)

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。 ※諸般の事情により、2023年春号(vol.24)をもって休刊となります。

季刊ECzine

2022年冬号(vol.23)
特集「Social merges with OMO~垣根なきコマースを実現する発想とテクノロジー~」

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季刊ECzine vol.02 定点観測

各プラットフォーマーがライブ動画に注力 年末商戦に向けハッシュタグで土台づくりを

 ECにかかわるプラットフォーマーの動向や、ユーザーを引きつけるキャンペーン施策、 クリエイティブ活用などについて、四半期に一度、各分野のプロにポイントを聞く「定点観測」。今季は、Googleの影響の大きさ、動画活用の進行、LINEとの連携、新しい決済の台頭が目立った。自社に関連するポイントをおさえ、来る年末商戦に備えよう(※本記事は、2017年9月25日刊行の『季刊ECzine vol.02』に掲載したものです)。

電子版(誌面)はこちらから閲覧できます。

Facebookは機能アップデートで強化
Instagramは広告表示の意識を

 この3ヶ月、各プラットフォーマーがライブ動画関連の機能を強化し、大きなアップデートが続いたと藤田さんは言う。まずは、Facebookから紹介してもらおう。

 「5月末に、非公開チャットや共同ライブ配信の機能がついて、Facebook Liveがかなり強化されました。個別のブランドやEC事業者が、自社に興味のある人たちだけを集めてシークレットセールをするといった使いかたもできるのではないでしょうか」

 新しいテクノロジーを活用した、実験的な取り組みも進んでいる。

「『Facebook Spaces』という、VRでコミュニケーションをとることができるアプリがありますが、そこのVR空間にライブ配信ができるようになりました。VRやARのような技術を、どうやったら自社のビジネスに使えるんだろうと考える場にするといいと思います。 VRのデバイスが世の中に行き渡らないと、広がっていかないだろうという空気があったのですが、Facebook Spacesは、VRデバイスを持ってない人でも何となくおもしろい感じに見えます。デバイスがなくともVRが広がっていくのではないかと思わせてくれました」

 Instagramでは、Storiesでのライブ動画配信機能がアップデートした。

 「これまでライブ配信を行うと消えてしまっていたのですが、リプレイ動画をシェアできる機能が6月末に追加されました。次回の告知に、『前回、こんなに盛り上がりました』といったふうに使えるのではないでしょうか」

 Instagramについては、企業のマーケティング活用に有利な機能が、ヤフーから登場した。

「Instagramの検索機能では特定のアカウントを探すには正確なアカウント名が必要なのですが、『Yahoo!のリアルタイム検索』に人気のユーザー動向を検索できる機能が追加され、曖昧なワードでも見つけやすくなりました。これまで、なかなかフォロワーが増えなかった企業さんにとっては、何かひとつ、おもしろいポストをすることによって、アカウントにたどり着いてもらえる可能性が広がるのではないかと見ています」

 それほど、Instagramが影響力を持っているということでもある。サイバー・バズ社の調査によれば、Instagramの企業アカウントをフォローしている20代~30代女性の約80%が、投稿をきっかけに購入に至った経験があるとの結果が出ている(※)。これほど影響力があれば企業のマーケティング活用も進むわけだが、アメリカでは、米連邦取引委員会から企業とインフルエンサーとの関係性を明示するよう指導があった。

 「企業、インフルエンサー、エージェントなどかかわるすべての人たちが自覚し、任意でPRタグをつけるといったことではなく、仕組み化するべきだと思います。そういったツールもでてきているので、活用するのもひとつの手段ですよね。Instagram側も動いているとのことなので、良い方向に進むのではないでしょうか」

この記事は、紙の雑誌『ECzine』に
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ECzine編集部(イーシージンヘンシュウブ)

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