サイバーソリューションズは、「企業のメールセキュリティへの取り組みに関するアンケート調査」を実施した。
その結果、この1年でサイバー攻撃の不安が特に大きくなった業界は、金融・保険、小売・卸売、医療・福祉といった、顧客の機密情報や個人情報を扱う業界だったことが判明。また、勤務先のメール環境のセキュリティ対策に不安がある割合は、一般社員とシステム担当者とでは3倍以上の差があることが示された。
同調査結果の詳細は、次のとおり。
「勤務先のメールのセキュリティ対策に不安」の割合が多い業種は、医療・福祉、卸売・小売
「不安がある」割合が多い業種は、「医療、福祉」41.8％、「卸売業・小売業」29.7％だった。いずれも顧客の個人情報を扱う業種である。大規模な顧客情報の流出をともなう被害や、医療機関では診療停止に至る被害が発生したためだと考えられる。
「勤務先にサイバー攻撃が増えた」割合が多い業種は、卸売・小売、医療・福祉
「1年前に比べて勤務先のメールに不審なメールが届くなどサイバー攻撃が増えた」割合が多い業種は、「卸売業・小売業」31.5％、「医療、福祉」30.2％と、いずれも顧客の個人情報を扱う業種という結果に。
「勤務先へのサイバー攻撃の不安が大きくなった」業種は、金融・保険、卸売・小売、医療・福祉
「1年前に比べてサイバー攻撃に対する不安が大きくなった」割合が多い業種は、「金融業・保険業」49.6％、「卸売業・小売業」49.5％、「医療・福祉」48.9％と、いずれも顧客の機密情報や個人情報を扱う業種となった。
「勤務先のメールのセキュリティ対策に不安」、一般社員とシステム担当者では3倍の差
職務別では、システム担当者が32.4％、一般社員が9.8%と、その差は3倍以上に。経営者とシステム担当者の差は、1.5倍程度だった。
「勤務先にサイバー攻撃が増えた」、システム担当者と一般社員で2.5倍の差
サイバー攻撃が「増えた」割合は、全体では25.1％。職務別では、システム担当者は31.3％、一般社員は12.2％と、その差は2.5倍という結果となった。
「勤務先へのサイバー攻撃の不安が大きくなった」、システム担当者と一般社員で2.5倍の差
職務別では、システム担当者は49.4％、一般社員は20.4％と、その差はおよそ2.5倍だった。
調査概要
- 実施期間：2023年1月6日～2023年1月10日
- 調査対象：全国、従業員数300名以上の企業に勤務する情報システム部所属社員
- 有効回答数：1,000名
- 調査方法：インターネット調査
