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アジアのZ世代、SDGs商品が注目されるなか商品やブランドに対する意識の違い明らかに／マクロミル調査

2021/11/21 20:00

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　マクロミルは、アジア4ヵ国（中国、タイ、ベトナム、インドネシア）において、国内外のマーケティング分野で注目を集めるZ世代に焦点を当てた価値観・ライフスタイル調査を実施した。

　同調査は、北京大学を始めとした各国トップレベルの教授や研究者らの協力のもとインタビュー形式で行った。Z世代の価値観や購買行動について、消費者を対象とした調査だけでは読み解けない、各国の「社会背景」や「文化背景」も踏まえて体系的に整理した。

　同調査トピックスの詳細は、次のとおり。

個人主義的な価値観を持つアジア4ヵ国のZ世代　SNSで自己表現し消費行動にも影響

　急速な経済発展と消費拡大中に誕生したアジア4ヵ国のZ世代。経済成長と共に都市化が進み、核家族化した流れのなかで、モノに満たされて成長した。携帯電話、スマートフォン、タブレットなどのモバイルによるインターネット上でのコミュニケーションが増え、興味がある情報に自分でアクセスできるといった、「個人主義的」な価値観が見られるのがこの世代の特徴。また、「SNSで目立ちたい」という意識が強く、モノよりも自身の経験や個性について SNS上で投稿・コミュニケーションする傾向があり、それらが実際の消費行動にもつながっている。

SDGs・環境に配慮した商品を「お金を追加で払ってまで購入したくない」インドネシア・中国

　SDGsに対する取り組みとして、今、社会問題に対する消費者意識に注目する企業も増加。Z世代の環境問題に対する意識は社会・文化背景の影響により大きく異なり、タイ・ベトナムは関心が高く、環境に配慮しない企業・ブランドを支持しない、購入を控えるなどの行動も見られる。インドネシアと中国は関心があるものの、お金を追加で払ってまでは環境に配慮した商品・ブランドを買わないという傾向がみてとれる。政治体制が近いベトナムと中国のZ世代が、環境問題に対する意識に大きな差がある背景に、ベトナム政府による環境に配慮した商品の奨励の動きがあると推察される。

伝統的価値観が残っているタイ・ベトナムだがZ世代はジェンダー問題に対して寛容

　続いてジェンダー問題については、タイ・ベトナムは伝統的価値観が残っているが、2ヵ国のZ世代はジェンダー問題に寛容だった。インドネシアは宗教的な理由から、インタビュー調査をした有識者でさえこのテーマに触れることはなく、中国は潜在的には公平であろうという推測はあるものの、周りの目を気にしてオープンにできる社会ではない、という見解だった。

情報入手も買い物もモバイル経由　得するために個人情報入力もいとわない

　今回の4ヵ国は、有線でのインターネットインフラが成熟する前に、一足飛びにモバイルインターネットに突入し、デジタルネイティブ＝モバイルネイティブである点が特徴。情報を得ることも買い物もスマートフォンなどのモバイル経由を好み、新しい情報を得る・有利な購買条件を得るといった際の個人情報の入力も、リスクをいとわない世代といえる。

膨大な種類のアプリなどを使いこなすZ世代、多大なデジタル投資をする企業

　また、今回のアジア4ヵ国（特に中国）は、アメリカなどとは異なり、デジタルエコシステム（企業間の連携によってサービスを発展、新たな価値を生み出す等、連携によってより大きな収益を作る構造）が分散している。たとえばEコマースも多数のアプリが利用され、Z世代はこれらを使いこなしている。しかし、それにより企業側は、さまざまなタッチポイントでZ世代への接触をカバーしなければならなく、多大なデジタル投資が必要になっている。