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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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ECzine Day 2022 Summer

2022年6月8日(水)10:00~16:50

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。

季刊ECzine

2022年春号(vol.20)
特集「Refine CX ~EC起点のデータで創る次世代コマース体験~」

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「実店舗ありきのEC事業」は何でもやんなきゃダメ

実店舗ありきの企業がEC事業を始める前にチェックしたい7つの項目と、課題解決策

業種は違っても、共通する「ECの本質」は必ずある! そして、「実店舗ありきのEC」の事例やノウハウは意外と少ない。メガネスーパー、クレッジ(現オルケス)の実店舗が主軸にある2社にわたり、短期間でEC事業を売上2倍にしてきたノウハウを公開します。思ったほどECが伸びていない、なかなか社内を巻き込めない企業のEC担当者は必見!

EC事業をはじめる前にチェックすべき7項目

 メーカーや小売、ブランドを保有する企業において、EC事業は欠かせないものになってきています。実店舗によるビジネスが伸び悩む中、各社ECに期待せざるを得ないという部分もあるでしょう。

 ただし、ECをやるだけで売上が上がる時代ではありません。しかも、日本におけるB2CのEC化率は約4%、つまり実店舗などが約96%を占めており、注目はされながらも存在としては小さな事業であることが多く、社内の理解が得られなかったり、本体事業があるからこその制約があったりします。その中でECを成長させるには、どうすればよいでしょうか。

 これからEC事業を始める企業、またはすでにEC事業をやっているが変化が必要だと感じている企業のEC担当者の方は、以下の7つの質問に対して明確な答えがあるかチェックしてみてください。

  1. 自社全体、ブランドにとって何が課題か(売上・利益か、ブランディングか)
  2. 自社のメインターゲットは誰なのか
  3. 自社のユーザーニーズ・消費心理がつかめているか
  4. ECをどういう規模感で実施するか
  5. 誰が担当するか、ポジションテイクするのか
  6. スピーディなPDCAを回せるか
  7. 経営者、事業部、関連部署を巻き込めるか

 さて、いくつ答えられましたか? 1つでも明確な答えが見つからない項目があれば、あなたの企業のEC事業は成長する可能性が高いです。万が一、1つも明確な答えが出てこないのなら、抜本的な見直しが必要だということです。

 一見すると、何ひとつECやウェブらしい項目が入っていないので、EC事業に関係ないことのように見えますが、これが根本の部分です。では、それぞれがどういう意味なのか? ありがちな落とし穴、私の経験も含めて、詳しく見ていきましょう。

1. 自社全体、ブランドにとって何が課題か

 当然、EC事業は全社や該当するブランド・部門と方向性を合わせる必要があります。課題を端的に言えば、「売上・利益を上げることが課題なのか」、「ブランディングが課題なのか」ということに集約されます。ほとんどの場合は、前者が課題であることが多いでしょう。

 しかしながら、実店舗ありきの中でECをやっているとさまざまな横やりが入ってくるのが現実です。特にファッション業界に多いのですが、「売上・利益」が課題でそこに向かわねばならないのに、属人的な「ブランディング」という横やりにより、余計な労力・コストを費やしたり、「売上・利益」から逆に向かってしまったりするパターンがあります。また、本体事業のインフラやルールに合わせるばかりに、効率的に「売上・利益」を増やせないパターンもあります。

 期待値も大きく、全社の事業に対して包括的に関わるEC担当者は全社の課題を深く理解し、ECとしてどう貢献できるかを真剣に考え、実行する必要があります。

 一方、ウェブと実店舗のターゲットが微妙に異なる場合もあります。メガネスーパーにおいては、全社として「利益を獲得すること」にフォーカスしており、EC事業もそれに沿って利益が増えるように、あらゆる取り組みを行っています。以前勤務していた、レディースアパレルでも同様でした。

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この記事の著者

株式会社ビジョナリーホールディングス(メガネスーパー) 取締役 CDO・CIO 川添 隆(カワゾエ タカシ)

千葉大学デザイン工学科卒。販売、営業アシスタントとしてサンエー・インターナショナルに従事後、ネットビジネスを志しクラウンジュエルでささげ業務から企画、PR、営業まで携わる。2010年にクレッジに転じ、EC事業の責任者としてEC事業を2年で2倍に拡大。その後2013年7月より現職。EC事業、オムニチャネル推進、デジタルマーケティング・コミュニケーション、デジタルを活用した店舗支援を統括。EC事業...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://eczine.jp/article/detail/1672 2015/02/12 08:00

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