いつもは、デジタルシェルフ総研と称し、世界中の「買い物」の今と未来を研究し、発信している。今回、同取り組みの第2弾として、EC事業者のSNS活用実態調査を行った。EC事業を展開する企業に対して、EC事業を展開するなかで情報発信・集客・顧客との接点などで活用が広がるSNS利用の状況の実態を把握し、SNSの活用状況・課題などをまとめた。
調査結果まとめ
EC事業におけるSNS活用の目的としては、「認知の向上（71.2％）」や「販売促進（67.8％）」が多く挙げられた。一方で、「SNSの効果を実感していない」との回答は過半数でもっとも多くを占めた。こうした結果から、今後EC事業においてSNSの位置付けをどうやって作っていくかという課題が浮き彫りになっている。
具体的なSNSの運用における課題として、「運用人材の不足（51.7％）」や「投稿ネタの不足（46.0％）」などが挙げられた。多くのEC業務に関わる人が、SNS運用の経験や時間が不足している状況になっている。
SNSの今後の取り組みは、「今後増やしていく」「現状を維持する」とする回答が98％を超え、EC事業においてもSNSの有効性や可能性を期待する状況となっている。
調査概要
- 調査対象：EC事業を展開する企業に所属する205名
- 調査方法：同社オンラインセミナー申込者・参加者にアンケート調査
- 実施時期：2021年4月6日（火）～2021年4月21日（水）
