アドビは、 東京都の消費者1,000人を対象に、 新型コロナウィルス流行による外出自粛をきっかけとした消費行動の変化を明らかにし、 今後のニーズを理解することを目的とした調査結果「COVID-19（新型コロナウィルス）禍における消費行動の変化に関するリサーチ」を発表した。
外出自粛をきっかけにオンラインで購入した商品で最も多かったのは「生鮮食品以外の食品・飲料」（30.9％）、次いで「本・雑誌・コミック」（28.8％）、「衣類・靴」（26.4％）が挙がった。コロナ収束後はオンラインと店舗を併用すると回答したものが、「飲食店が提供する食事」（68.2％）、「生活必需品・トイレタリー」（67.3％）、「生鮮食品」（67.3％）の順となった。
オンラインで商品を購入するメリットには、最も多くの項目で1位が「配送してくれる」、2位が「商品の検索や比較をしやすい」となり、外出を控える目的や効率性を重視する傾向が見られた。一方で、 店舗で購入するメリットには、多くの項目で1位が「実物を確かめたい」となり、2位、3位には「店舗に行くこと自体が楽しみ」、「店舗だと知らなかった商品を発見できる」など、店舗ならではの体験を求める傾向が見られた。
銀行、保険、資産運用サービスを含む「金融サービスの利用」については、利用者全体の約6割（58.2％）が今後もオンラインでの利用を継続すると回答。とくに、金融サービスをオンラインで利用する理由として、「オンラインでも満足できるサービスが受けられると知ったから」（37.9％）や、「店舗や開催場所に行く時間がないから」（37.1％）が挙がった。
「オンラインサービスが発展していない」ために外出自粛期間中にやむを得ず外出した理由として多く挙げられたのが、「押印や署名が必要な手続き」（51.9％）「本人確認が必要な手続き」（42.7％）だった。「オンラインサービスが発展していない」ために外出を延期したものは「通院・受診」（48.5％）が最多に。また。 今後のオンラインサービスで求めることの第1位に「医療分野での普及」（34.1％）が挙げられた。
本調査は、2020年5月27日～28日、アドビがEdelman Japan調査部門に委託し、東京都在住の外出自粛期間中オンラインサービスを利用した20～60代の1,000人を対象にオンラインで実施した。
